施肥改善技術 導入事例一覧(茶)


2012年3月現在

技術の名称

  • 1土壌診断や栄養診断に基づく施肥設計の見直し
  • 2局所施肥技術の導入
  • 3肥効調節型肥料の使用
  • 4施肥時期、施肥回数の改善
  • 5単肥やBB肥料等の安価な肥料の使用
  • 6りん酸、加里成分を押さえた複合肥料(L型肥料)の使用
  • 7たい肥や緑肥の活用
  • 8たい肥以外の地域の有機資源の活用
  • 9VA菌根菌等の利用による
       土壌中に蓄積された肥料成分の活用
  • 10その他

岐阜県静岡県京都府山口県高知県長崎県熊本県鹿児島県

岐阜県

地区名 高山市、飛騨市、下呂市 主体

農協

面積(ha) 75 年次 H20 低減率(%)
最寄りの普及指導機関

飛騨農林事務所

(電話番号)0577-33-1111

技術の名称

3肥効調節型肥料の使用

4施肥時期、施肥回数の改善

導入目的・背景

化学肥料施肥量の低減

化学肥料費の抑制

施肥改善技術の内容 割籾軽減と粒の充実のため追肥改善を図る。
成果等 割れ籾軽減効果はわずかに認められた。
留意事項・課題 着色粒対策は防除などと組み合わせ総合的に考える必要がある。

静岡県

地区名 富士宮市杉田 主体

個別農家

面積(ha) 8.5 年次 H19 低減率(%) 86
最寄りの普及指導機関

富士農林事務所

(電話番号)0545-65-2194

技術の名称

7たい肥や緑肥の活用

10その他(乗用型堆肥散布機の導入による作業の省力化と効率化)

導入目的・背景

化学肥料費の抑制

施肥労力の軽減

環境保全型農業への対応

地域資源(たい肥等も含む)の活用

施肥改善技術の内容 畜産堆肥の活用
成果等 堆肥によりりん酸とカリは供給され窒素(硫安)のみを補充するため肥料購入費の大幅な削減が可能。
留意事項・課題 堆肥の成分は不安定のため土壌分析を定期的に行い不足している成分を補給していく必要がある。小区画・不定形・傾斜地の茶園では乗用散布機が使用できない。
地区名 静岡市葵区新間 主体

個別農家

面積(ha) 1.4 年次 H12 低減率(%) 28
最寄りの普及指導機関

中部農林事務所生産振興課

(電話番号)054-286-9020

技術の名称

2局所施肥技術の導入

10その他(樹冠下への同時施肥)

導入目的・背景

施肥労力の軽減

環境保全型農業への対応

施肥改善技術の内容 かん水同時施肥栽培
成果等 設備費用はかかるが急傾斜地の施肥作業の省力化と肥料費の低減効果は大きい。
留意事項・課題 水源の確保、施設点検。

京都府

地区名 木津川市加茂町 主体 個別農家 面積(ha) 年次 H15 低減率(%)
最寄りの普及指導機関

山城南農業改良普及センター

技術の名称 10その他(点滴施肥)
導入目的・背景

品質の向上
収量の向上
施肥労力の軽減

施肥改善技術の内容 点滴施肥システムを導入し、4月(萌芽期、新芽生育期)、9月(新根生育期)に速効性肥料を施用。また、夏場の干ばつ対策として、灌水にも利用。
成果等 ・施肥量を減らしたものの、収量は維持できた。
・灌水によって干ばつを受けなくなり、秋芽の伸びがよくなり、母枝が充実した。
・灌水の労力が減った。・樹勢が良くなり、虫害の被害が減った。
留意事項・課題 ・永年作物であり、継続した評価が必要。
・水源が近くになく、大型タンク等で水を運ばないと行けない茶園での導入は困難。
・本事例は4月、9月の施肥にのみ活用した事例であるが、年間を通じての施肥への活用例が少ない。
地区名 和束町・南山城町 主体

その他生産者組合

面積(ha) 年次 H15 低減率(%)
最寄りの普及指導機関

山城南農業改良普及センター

(電話番号)0774-72-0237

技術の名称

3肥効調節型肥料の使用

導入目的・背景

環境保全型農業への対応

施肥改善技術の内容 春肥・秋肥に適した緩効性被覆肥料の導入
成果等 窒素施用量を3割削減しても慣行と同等の収量・品質を維持できた。施肥回数の削減により作業の軽減が図れる。
留意事項・課題 継続した評価が必要。施肥シュミレーションによる地域に適した施肥時期の検討が必要。

山口県

地区名 宇部市小野地区 主体 その他生産者組合 面積(ha) 56 年次 H12 低減率(%) 8
最寄りの普及指導機関 美祢農林事務所
(電話番号)0837-54-0037
技術の名称 1土壌診断や栄養診断に基づく施肥設計の見直し
3肥効調節型肥料の使用
導入目的・背景 化学肥料施用量の低減
化学肥料費の抑制
環境保全型農業への対応
施肥改善技術の内容 窒素施用量を変えた試験区の調査結果に基づき施肥改善
成果等 窒素施用量63%に減少。収益性の改善が実現。
留意事項・課題 化学肥料由来の窒素施用量の減少に努める

高知県

地区名 佐川町、越知町、仁淀川町 主体 農協 面積(ha) 300 年次 H19 低減率(%) 28
最寄りの普及指導機関 中央西農業振興センター高吾農業改良普及所
(電話番号)0889-22-1175
技術の名称 1土壌診断や栄養診断に基づく施肥設計の見直し
3肥効調節型肥料の使用
導入目的・背景 化学肥料施用量の低減
化学肥料費の抑制
施肥労力の軽減
環境保全型農業への対応
施肥改善技術の内容 緩効性肥料の効率的施用。
成果等 一番茶・二番茶の収量・品質に影響なくコスト低減可
留意事項・課題 2年分の取組結果でしかなく引き続き調査が必要

長崎県

地区名 波佐見町鬼木地区 主体

個別農家

面積(ha) 0.5 年次 H20 低減率(%) 84
最寄りの普及指導機関

県中央農林部技術普及第2課

(電話番号)0957-22-0057

技術の名称

2局所施肥技術の導入

導入目的・背景

施肥労力の軽減

環境保全型農業への対応

施肥改善技術の内容 茶幼木園(定植1〜2年)でのマルチ下全量液肥栽培
成果等 施肥コスト・施肥時間低減に効果大。
留意事項・課題 幼木のため引き続き効果の調査・分析が必要である。設備の耐久性の検証が必要。
地区名 佐世保市世知原町 主体

農協

面積(ha) 95 年次

H20

低減率(%) 27
最寄りの普及指導機関

県北振興局農林部技術普及課

(電話番号)0956-41-2033

技術の名称

1土壌診断や栄養診断に基づく施肥設計の見直し

6りん酸、加里成分を押さえた複合肥料(L型肥料)の使用

7たい肥や緑肥の活用

導入目的・背景

化学肥料施肥量の低減

化学肥料費の抑制

環境保全型農業への対応

施肥改善技術の内容 土壌分析に基づく施肥設計の見直しと堆肥等の導入
成果等 L型肥料の活用により肥料費を削減。有機質肥料主体のため極端な酸性化している圃場は減少し、適正pHに近づいている。
留意事項・課題 堆肥等の有機物投入が不十分な圃場が多い。石灰資材による土壌pHの適性域への矯正が必要。

熊本県

地区名 山鹿市 主体 農協 面積(ha) 33 年次 H20 低減率(%)
最寄りの普及指導機関 鹿本地域振興局農林部農業普及・振興課
(電話番号)0968-44-2120
技術の名称 1土壌診断や栄養診断に基づく施肥設計の見直し
6りん酸、加里成分を押さえた複合肥料(L型肥料)の使用
導入目的・背景 化学肥料費の抑制
施肥改善技術の内容 りん酸・加里成分が少ない肥料に変える
成果等
留意事項・課題

鹿児島県

地区名 枕崎市 主体 個別農家 面積(ha) 0.2 年次 H18 低減率(%) 27
最寄りの普及指導機関 南薩地域振興局農政普及課
(電話番号)0993-53-3141
技術の名称 1土壌診断や栄養診断に基づく施肥設計の見直し
7たい肥や緑肥の活用
導入目的・背景 化学肥料施用量の低減
環境保全型農業への対応
地域資源(たい肥等も含む)の活用
施肥改善技術の内容 牛フン堆肥による秋肥窒素代替技術の導入
成果等 収量減のため肥料コスト削減効果は小。収益確保の可能性あり。
留意事項・課題 堆肥の投入量検討。良質堆肥の確保。散布労力。
地区名 鹿屋市東原地区 主体 個別農家 面積(ha) 0.3 年次 H17 低減率(%) 21
最寄りの普及指導機関 大隅振興局農政普及課
(電話番号)0994-43-3121
技術の名称 7たい肥や緑肥の活用
導入目的・背景 化学肥料費の抑制
環境保全型農業への対応
地域資源(たい肥等も含む)の活用
施肥改善技術の内容 牛フン堆肥の施用
成果等 収量・品質が向上しコスト削減
留意事項・課題 完熟堆肥の確保。豚ぷん、鶏ふんの利用も検討する必要。
地区名 曽於市財部町 主体 個別農家 面積(ha) 0.5 年次 H21 低減率(%) 11
最寄りの普及指導機関 曽於畑地かんがい農業推進センター
(電話番号)099-482-1111
技術の名称 8たい肥以外の地域の有機資源の活用
導入目的・背景 化学肥料費の抑制
施肥労力の軽減
環境保全型農業への対応
地域資源(たい肥等も含む)の活用
施肥改善技術の内容 秋肥の代替としてボカシ肥料の施用。
成果等 収量・品質に影響なくコスト削減。
留意事項・課題 長期的なモニターの実施が必要。