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施肥改善技術 導入事例一覧(露地野菜)


2012年3月現在

技術の名称

  • 1土壌診断や栄養診断に基づく施肥設計の見直し
  • 2局所施肥技術の導入
  • 3肥効調節型肥料の使用
  • 4施肥時期、施肥回数の改善
  • 5単肥やBB肥料等の安価な肥料の使用
  • 6りん酸、加里成分を押さえた複合肥料(L型肥料)の使用
  • 7たい肥や緑肥の活用
  • 8たい肥以外の地域の有機資源の活用
  • 9VA菌根菌等の利用による
       土壌中に蓄積された肥料成分の活用
  • 10その他

青ネギアスパラガスオクラかぼちゃかんしょキャベツキャベツ、ブロッコリー黒大豆枝豆ごぼうサトイモシシトウ白ネギ白ネギ(秋冬作)ジャガイモ秋冬ブロッコリーショウガスイカスイートコーンそらまめだいこん玉ねぎトウモロコシなす夏秋なすにんじんねぎ白菜バレイショ早出しバレイショプチベール、カリフラワー、茎ブロッコリーブロッコリーミニカリフラワーメロンレタスれんこん

青ネギ

高知県

地区名 香美市土佐山田町 主体 農協 面積(ha) 15 年次 H18 低減率(%) 37
最寄りの普及指導機関

中央東農業振興センター農業改良普及課

(電話番号)0887-53-3039

技術の名称 1土壌診断や栄養診断に基づく施肥設計の見直し
導入目的・背景 化学肥料施用量の低減
化学肥料費の抑制
施肥改善技術の内容 慣行施肥基準の見直しによるりん酸施用量の低減
成果等 土壌診断に基づく施肥実施は有効。
留意事項・課題 肥効調節型肥料の検討。低りん酸の施肥設計への取組み。

アスパラガス

新潟県

地区名 新発田市 (JA北越後) 主体 農協 面積(ha) 33 年次 H21 低減率(%) 13.1
最寄りの普及指導機関

新発田農業指導センター

技術の名称 3肥効調節型肥料の使用
4施肥時期、施肥回数の改善
導入目的・背景

化学肥料施肥量の低減
化学肥料費の抑制
施肥労力の軽減

施肥改善技術の内容 ○2か年の肥料試験の結果から樹脂コーティング燐硝安を主成分とする資材を基肥専用肥料としてJA北越後で商品化。 
○このことにより、施肥回数の改善(7回→2回)、肥料費抑制、化学肥料施用量の低減につながった。
成果等 施肥量が労力軽減、コストの削減につながっており、当技術の普及率は高い(普及率、管内アスパラガス農家の75%)。
留意事項・課題 ・樹脂コート肥料のため、春先の気温が低い時期や土壌水分が少ない場合に肥効が出にくい。そのため、平成23年度からは、基肥に化成肥料をプラスすること、こまめな灌水等で、適正な土壌水分を保つように指導している。

鳥取県

地区名 八頭町 主体

その他生産者組合

面積(ha) 2.2 年次 H21 低減率(%) 7
最寄りの普及指導機関

農林総合研究所

(電話番号)0858-37-4219

技術の名称

6りん酸、加里成分を押さえた複合肥料(L型肥料)の使用

導入目的・背景

化学肥料費の抑制

施肥改善技術の内容 現地のアスパラガス圃場はリン酸、カリが蓄積傾向にある。施肥はNPKが含まれている高度化成等の追肥が主体となっている。一部を安価な低リン酸・カリ成分肥料に替えてリン酸とカリの施用量を減らし、肥料の低コスト化を図った。
成果等 低リン酸・カリ成分の肥料に替えることによって、リン酸とカリがそれぞれ4kg/10a削減でき、肥料代は5,000円/10a程度の低下となった。実証圃を設置して改善の影響を確認したところ、生育に差はなく、収量は慣行とほぼ同等で、品質についても差は認められなかった。よって、低コスト体系が有効と判断され、平成21年度から新しい施肥基準として採用されている。
留意事項・課題 実証圃上では実証区、慣行区とも有機リン酸が50mmg/100g程度と中程度の蓄積条件での実証であった。圃場毎のリン酸・カリの蓄積量を確認しながら施肥削減の経過を監視することが必要である。

新潟県

地区名 新発田市全域 主体 農協 面積(ha) 20 年次 H20 低減率(%) 30
最寄りの普及指導機関 新発田農業振興部
(電話番号)0254-26-9156
技術の名称 1土壌診断や栄養診断に基づく施肥設計の見直し
3肥効調節型肥料の使用
4施肥時期、施肥回数の改善
5単肥やBB肥料等の安価な肥料の使用
6りん酸、加里成分を押さえた複合肥料(L型肥料)の使用
導入目的・背景 化学肥料施用量の低減
化学肥料費の抑制
施肥労力の軽減
環境保全型農業への対応
地域資源(たい肥等も含む)の活用
施肥改善技術の内容 2年間試験しH21商品化されたアスパラガス基肥専用肥料施用。
成果等 肥料コストの削減と同時に労力削減効果も大。
留意事項・課題 継続調査する必要がある。土壌診断による施用量設定が必要。

オクラ

高知県

地区名 北川村野友 主体 個別農家 面積(ha) 0.005 年次 H20 低減率(%)
最寄りの普及指導機関 安芸農業振興センター
(電話番号)0887-34-0138
技術の名称 3肥効調節型肥料の使用
導入目的・背景 化学肥料施用量の低減
化学肥料費の抑制
施肥労力の軽減
環境保全型農業への対応
施肥改善技術の内容 肥効調節型肥料の施用による追肥の減肥方法3案の検討
成果等 収量の向上・労力の軽減が図れる。
留意事項・課題 試験区によってはコスト削減不可。元肥はトンネルの外側施用。

宮崎県

地区名 日南市、串間市 主体 農協 面積(ha) 12.5 年次 H21 低減率(%) 0
最寄りの普及指導機関 南那珂農林振興局農業経営課
(電話番号)0987-21-9550
技術の名称 10その他
導入目的・背景 化学肥料施用量の低減
化学肥料費の抑制
環境保全型農業への対応
施肥改善技術の内容 有機質肥料を追肥に施用
成果等 収量・品質に影響はない。コスト削減には至らなかった。
留意事項・課題 有機質肥料の割合を増やしコスト削減につなげる。他の露地野菜への導入。

かぼちゃ

石川県

地区名 穴水町 主体

農協

面積(ha) 22 年次 H21 低減率(%) 47
最寄りの普及指導機関

奥能登農林事務所

(電話番号)0768-26-2323

技術の名称

1土壌診断や栄養診断に基づく施肥設計の見直し

6りん酸、加里成分を押さえた複合肥料(L型肥料)の使用

導入目的・背景

化学肥料費の抑制

施肥改善技術の内容 慣行に比べ低成分(PK)肥料の導入
成果等 単収・品質とも同程度で低コスト化が可能
留意事項・課題 異常気象年などにおける肥効の確認が必要

かんしょ

茨城県

地区名 行方市 主体 農協 面積(ha) 100 年次 H17 低減率(%) 25.0
最寄りの普及指導機関

行方地域農業改良センター

技術の名称 1土壌診断や栄養診断に基づく施肥設計の見直し
導入目的・背景

品質の向上

施肥改善技術の内容 カンショ「べにまさり」は大イモ・丸イモになりやすい栽培特性があり、品質向上のため圃場の土壌化学性を把握して作付圃場を選択し、土壌診断に基づく適正施肥を実施することが重要。高品質生産が可能な「べにまさり」の土壌化学性指標値を作成し、生産者に対して指標値に合致するような圃場の選定と施肥設計を行うよう指導。 【具体的なべにまさり高品質栽培土壌化学性指標値】 pH(KCL):5.2〜5.4 可給態リン酸 交換性カリ(mg/100g):37〜50(mg/100g):10〜26 交換性石灰(mg/100g):240〜380  炭素率(C/N比):10.5〜10.9 べにまさり施肥基準:N2.4kg/10a
成果等 べにまさりの栽培指標を明確にし、土壌診断結果に基づく圃場の選定、施肥設計、栽植密度、挿苗節数、挿苗期、収穫期等、総合的に栽培技術を組み合わせることで、高品質生産に成功。
留意事項・課題 ・本技術の土壌化学性指標値は行方市現地の淡色黒ボク土から得られたデータであるため、他地域の異なる土質で栽培する場合は施肥量の調整が必要。

茨城県

地区名 行方市 主体 その他 面積(ha) 89 年次 H17 低減率(%)
最寄りの普及指導機関 鹿行農林事務所行方地域農業改良普及センター
(電話番号)0299-72-0256
技術の名称 2局所施肥技術の導入
導入目的・背景 化学肥料施用量の低減
化学肥料費の抑制
施肥労力の軽減
施肥改善技術の内容 過燐酸石灰の畔内局所施肥、サブソイラによる耕盤破砕
成果等 収量・品質の向上が期待できる。
留意事項・課題 連作による影響について留意すること。

キャベツ

青森県

地区名 下北郡東通村田屋 主体 個別農家 面積(ha) 0.1 年次 H21 低減率(%) 50
最寄りの普及指導機関 地域下北県民局地域農林水産部普及指導室
(電話番号)0175-22-8581
技術の名称 2局所施肥技術の導入
導入目的・背景 化学肥料施用量の低減
施肥改善技術の内容 作条施肥法を活用
成果等
留意事項・課題

千葉県

地区名 銚子市長山地区 主体 農協 面積(ha) 年次 H18 低減率(%) 14
最寄りの普及指導機関 海匝農林振興センター
(電話番号)0479-62-0334
技術の名称 2局所施肥技術の導入
導入目的・背景 化学肥料施用量の低減
施肥労力の軽減
環境保全型農業への対応
施肥改善技術の内容 畝立て同時部分施肥装置による局所施肥
成果等 3年間の実証試験結果:有効と判断
留意事項・課題 コスト面、ハード面での改善が必要。減肥の長期的な影響調査。

愛知県

地区名 知多郡南知多町 主体 農協 面積(ha) 0.1 年次 H20 低減率(%) 40
最寄りの普及指導機関 知多農林水産事務所農業改良普及課
(電話番号)0569-21-8111
技術の名称 6りん酸、加里成分を押さえた複合肥料(L型肥料)の使用
7たい肥や緑肥の活用
導入目的・背景 化学肥料施用量の低減
化学肥料費の抑制
環境保全型農業への対応
地域資源(たい肥等も含む)の活用
施肥改善技術の内容 基肥に低成分複合肥料(L型)を導入
成果等 実証展示ほとして取組み。収量・品質に差異はない。
留意事項・課題 土壌診断の実施。堆肥成分分析。

愛知県

地区名 豊橋市全域 主体 農協 面積(ha) 150 年次 H17 低減率(%) 16
最寄りの普及指導機関 東三河農林水産事務所農業改良普及課
(電話番号)0532-63-3529
技術の名称 6りん酸、加里成分を押さえた複合肥料(L型肥料)の使用
7たい肥や緑肥の活用
導入目的・背景 化学肥料費の抑制
環境保全型農業への対応
地域資源(たい肥等も含む)の活用
施肥改善技術の内容 基肥に有機質肥料を原料とするBB肥料。L型肥料施用。
成果等 収量・品質に影響なくコスト削減。
留意事項・課題 圃場ごとの土壌診断の実施。

愛知県

地区名 田原市内全域 主体 農協 面積(ha) 100 年次 H16 低減率(%) 11
最寄りの普及指導機関 東三河農林水産事務所農業改良普及課
(電話番号)0531-22-0381
技術の名称 3肥効調節型肥料の使用
6りん酸、加里成分を押さえた複合肥料(L型肥料)の使用
7たい肥や緑肥の活用
導入目的・背景 化学肥料施用量の低減
化学肥料費の抑制
環境保全型農業への対応
施肥改善技術の内容 L型肥料施用。
成果等 収量・品質に影響なくコスト削減。
留意事項・課題 圃場ごとの土壌診断の実施。

島根県

地区名 簸川郡斐川町 主体 農協 面積(ha) 20 年次 H10 低減率(%) 36
最寄りの普及指導機関 農業技術センター
(電話番号)0853-22-6942
技術の名称 6りん酸、加里成分を押さえた複合肥料(L型肥料)の使用
導入目的・背景 化学肥料費の抑制
施肥改善技術の内容 元肥、追肥ともりん酸成分の低い肥料を施用。
成果等
留意事項・課題 転作初年等の圃場ではりん酸の不足する恐れ。

山口県

地区名 長門市三隅上 主体 その他 面積(ha) 0.2 年次 H21 低減率(%) 42
最寄りの普及指導機関 長門農林事務所
(電話番号)0837-37-5603
技術の名称 7たい肥や緑肥の活用
導入目的・背景 化学肥料費の抑制
地域資源(たい肥等も含む)の活用
施肥改善技術の内容 鶏フン堆肥の施用
成果等 生育は慣行と遜色なし。コスト削減効果高い。
留意事項・課題 りん酸過剰気味のため追肥でのNK化成等の検討。取組み拡大時の養鶏側の対応力。

福岡県

地区名 宗像市 主体 その他生産者組合 面積(ha) 38 年次 H20 低減率(%) 40
最寄りの普及指導機関 農林水産部経営技術支援課
(電話番号)092-643-3494
技術の名称 1土壌診断や栄養診断に基づく施肥設計の見直し
5単肥やBB肥料等の安価な肥料の使用
7たい肥や緑肥の活用
導入目的・背景 化学肥料施用量の低減
化学肥料費の抑制
施肥改善技術の内容 鶏フン施用
成果等 肥料コスト40%削減。
留意事項・課題 土壌診断の実施。鶏フンの成分分析。

熊本県

地区名 八代市 主体 その他生産者組合 面積(ha) 11 年次 H21 低減率(%) 49
最寄りの普及指導機関 八代地域振興局農林部農業普及・振興課
(電話番号)0965-33-3512
技術の名称 8たい肥以外の地域の有機資源の活用
導入目的・背景 化学肥料施用量の低減
化学肥料費の抑制
地域資源(たい肥等も含む)の活用
施肥改善技術の内容 鶏フン焼却灰と硫安
成果等 成果についてはデータが不十分。未利用資源の活用にもなる。
留意事項・課題 鶏フン焼却灰の機械散布コストが大。

キャベツ、ブロッコリー

長野県

地区名 軽井沢町、東御市 主体 農協
個別農家
面積(ha) 80 年次 H15 低減率(%) 20.4
最寄りの普及指導機関

長野県農政部農業技術課

技術の名称 10その他(マルチ被服栽培による肥料養分流亡軽減に伴う施肥効率の向上)
導入目的・背景

品質の向上
化学肥料施肥量の低減

施肥改善技術の内容 これまで露地栽培キャベツでは除去作業労力の面で無マルチ栽培が主流であった。しかし、セル成型苗の導入が進み、移植後の生育安定や減肥を期待してマルチ栽培も増えてきた。そこで、使用後の除去、廃棄が不要な生分解マルチを導入し、減肥と品質向上、省力化を図った。
成果等 ・収穫期が夏作で2〜5日、秋作で9〜10日は早まったことで、作期拡大が可能。 
・現地では栽培期間が短縮したことで、農薬散布回数を1回分減らすことができた。 
・施肥量を20%減らしても同等の収量が得られる(肥料は同一)
留意事項・課題 生分解マルチ資材は、使用後の除去、廃棄労力は不要となるが、通常のプラスチックフィルムマルチに比べて価格が2.5〜3倍高いことが普及拡大のネックとなっている。

黒大豆枝豆

京都府

地区名 福知山市夜久野町 主体

農協

面積(ha) 8.6 年次 H18 低減率(%) -28
最寄りの普及指導機関

中丹西農業改良普及センター

(電話番号)0773-22-4901

技術の名称

7たい肥や緑肥の活用

導入目的・背景

品質の向上

収量の向上

化学肥料施肥量の低減

施肥改善技術の内容 畔草、大豆茎葉等の自家製堆肥の利用。
成果等 堆肥等有機物の投入による土づくりにより、収量・品質を向上させている。
留意事項・課題 土壌診断に基づく効果的な施用量の把握などコスト低減技術の検討が必要。

ごぼう

岡山県

地区名 倉敷市連島 主体 個別農家 面積(ha) 1.1 年次 H19 低減率(%) 6
最寄りの普及指導機関 農業総合センター普及指導課
(電話番号)086-955-0274
技術の名称 3肥効調節型肥料の使用
4施肥時期、施肥回数の改善
導入目的・背景 化学肥料費の抑制
施肥労力の軽減
環境保全型農業への対応
施肥改善技術の内容 肥効調節型肥料の施用
成果等 肥効調節型肥料により追肥労力を軽減
留意事項・課題

サトイモ

岩手県

地区名 盛岡市津志田 主体 その他生産者組合 面積(ha) 1.5 年次 H21 低減率(%) -10
最寄りの普及指導機関 盛岡農業改良普及センター
(電話番号)019-629-6726
技術の名称 1土壌診断や栄養診断に基づく施肥設計の見直し
10その他
導入目的・背景 化学肥料施用量の低減
施肥改善技術の内容 なたねかすの活用
成果等 慣行と同等の生育。
留意事項・課題 なたねかすはガスを発生するため土壌とよく混和する

シシトウ

高知県

地区名 長岡郡大豊町 主体 個別農家 面積(ha) 0.05 年次 H1 低減率(%) 61
最寄りの普及指導機関 中央東農業振興センター嶺北農業改良普及所
(電話番号)0887-82-0129
技術の名称 5単肥やBB肥料等の安価な肥料の使用
8たい肥以外の地域の有機資源の活用
導入目的・背景 地域資源(たい肥等も含む)の活用
施肥改善技術の内容 元肥に油粕・鶏フン。
成果等 地域資源の活用が有効。
留意事項・課題 シシトウ、ホウレンソウと連続するため作物終了後の土壌分析必要。

ジャガイモ

鹿児島県

地区名 西之表市、中種子町、南種子町 主体 農協 面積(ha) 139 年次 H14 低減率(%) 8.1
最寄りの普及指導機関

熊毛支庁農政普及課

技術の名称 3肥効調節型肥料の使用
4施肥時期、施肥回数の改善
導入目的・背景

化学肥料費の抑制
施肥労力の軽減
環境保全型農業への対応

施肥改善技術の内容 慣行栽培ではN成分の全量が速効性の化学肥料で,基肥と追肥を施用していた。施肥改善技術を基に,N成分の23%を肥効調節型肥料(30日タイプ)におきかえ,さらにその他の原料も見直し,全量基肥栽培の専用肥料(名称:種子島バレイショ専用肥料)を開発した。
成果等 14年度以降,種子島バレイショ専用肥料は産地の基準となっており,現在では露地栽培・マルチ栽培で利用されている。
留意事項・課題 施肥改善技術では追肥の省力化の他に減肥の効果も示されており,産地の実証ほでも減肥の効果は確認されている。しかし,産地のほ場は土質や栽培歴等によって施肥の効果が異なる。

白ネギ

石川県

地区名 七尾市、中能登町 主体 その他生産者組合 面積(ha) 20 年次 H22 低減率(%) 33.8
最寄りの普及指導機関

中能登農林総合事務所

技術の名称 3肥効調節型肥料の使用
6りん酸、加里成分を押さえた複合肥料(L型肥料)の使用
導入目的・背景

化学肥料施肥量の低減
化学肥料費の抑制
環境保全型農業への対応

施肥改善技術の内容 エコ栽培に取り組んでいたが、肥料価格高騰により、肥料コストが上がったため、肥効調節型肥料を含んだ新肥料を作成し、リン酸成分を抑えることで価格も抑えた。
成果等 ・肥切による減収、収穫量のムラが少なかった。
・生育がやや緩慢であったが、肥料が緩やかに効いているため、軟腐病の発生が少なかった。
留意事項・課題 ・葉色が薄いからといって追肥し過ぎると、軟腐病の発生を招くため、計画的な施肥を行う。

白ネギ(秋冬作)

鳥取県

地区名 大山町 主体

その他生産者組合

面積(ha) 34.2 年次 H21 低減率(%) 20
最寄りの普及指導機関

農林総合研究所

(電話番号)0858-37-4219

技術の名称

5単肥やBB肥料等の安価な肥料の使用

導入目的・背景

化学肥料費の抑制

施肥改善技術の内容 土壌中には豊富にリン酸とカリがあることから、元肥をIB化成から石灰窒素へ、追肥を有機複合から固形化成へ替え、硫酸カリの追肥もなくすことで、肥料の低コスト化を図った。
成果等 単肥や安価な肥料に替えることによって、リン酸を10.4kg/10a、カリを11.0kg/10a削減し、肥料代は12,000円/10a程度の低下となった。実証圃を管内の3か所に設置して改善の影響を確認したところ、収量は従来体系とほぼ同等で、品質についても差は認められなかった。よって、新しい低コスト体系は実用性が高いと判断された。なお、この低コスト体系は平成21年度から新しい施肥基準として採用された。
留意事項・課題 圃場毎のりん酸・カリの蓄積量を確認しながら施肥削減の経過を監視することが必要である。

秋冬ブロッコリー

山口県

地区名 下関豊北町 主体 農協 面積(ha) 1 年次 H22 低減率(%) 52.5
最寄りの普及指導機関

下関農林事務所農業部

技術の名称 7たい肥や緑肥の活用
導入目的・背景

化学肥料施肥量の低減
化学肥料費の抑制
地域資源(たい肥等も含む)の活用

施肥改善技術の内容 秋冬ブロッコリーの施肥設計に、化学肥料の施用量と化学肥料費削減のため、発酵鶏糞堆肥を導入した。
成果等 発酵鶏糞堆肥を用いることにより化学肥料の施肥量を低減し、肥料代の抑制につながった。
留意事項・課題 ・発酵鶏糞の銘柄により成分量が異なるので施用量の加減が必要。
・発酵鶏糞の連用でりん酸、加里が蓄積され、障害発生の恐れに注意が必要。
・発酵鶏糞の散布は化学肥料より労力がかかる。
・発酵鶏糞の散布時の臭いに注意が必要。

ショウガ

高知県

地区名 長岡郡四万十町 主体 農協 面積(ha) 22 年次 H13 低減率(%) 12
最寄りの普及指導機関 須崎農業振興センター高南農業改良普及所
(電話番号)0880-22-1126
技術の名称 3肥効調節型肥料の使用
4施肥時期、施肥回数の改善
導入目的・背景 施肥労力の軽減
環境保全型農業への対応
施肥改善技術の内容 基肥に緩効性肥料の施用。
成果等 収量・品質に影響なくコストと労力削減。
留意事項・課題 気象条件、生育状況により追肥が必要。

スイカ

長野県

地区名 松本市、東筑摩郡波田町 主体 その他生産者組合 面積(ha) 3.6 年次 H21 低減率(%) 51
最寄りの普及指導機関 農政部農業技術課
(電話番号)026-235-7222
技術の名称 1土壌診断や栄養診断に基づく施肥設計の見直し
導入目的・背景 化学肥料施用量の低減
化学肥料費の抑制
施肥改善技術の内容 土壌診断による施肥設計の見直し
成果等 複数年の取組結果をみて判断
留意事項・課題 土壌調査結果と作物の生育・収量等の分析が必要。

スイートコーン

北海道

地区名 上川北部地域 主体 その他 面積(ha) 11 年次 H18 低減率(%)
最寄りの普及指導機関

北海道農政部食の安全推進局技術普及課研究連携グループ

技術の名称 10その他
導入目的・背景

収量の向上

施肥改善技術の内容 心土肥培耕による石灰資材施用によって土が堅密で酸性の強い土壌における酸度矯正を行い、畑作物の収量性向上を図る。 施工は、45cm畦幅で、土層深50cmまで心土肥培耕(心土肥培耕プラウ)を施工。土層25〜45cmの深さに、交換酸度(y1)が3となるような炭カルを10a当たり1.0t〜1.5t施用する。
成果等 本導入技術の心土の酸度矯正効果や根系の拡大が実証され、各作物の生産性が改善された。農業者などの生産現場で評価されており、普及性は高い。 しかし、施工当年の費用が多額なことから、農業者より費用助成が望まれる。
留意事項・課題

そらまめ

愛媛県

地区名 松前町北伊予地区 主体

農協

面積(ha) 5 年次 H21 低減率(%) 18
最寄りの普及指導機関

中予地方産業課

(電話番号)089-909-8763

技術の名称

3肥効調節型肥料の使用

導入目的・背景

施肥労力の軽減

施肥改善技術の内容 当地域のそらまめは、10月下旬に定植され、5月末頃まで栽培される。通常の施肥体系では、元肥に加えて着莢後、数回に分けて追肥が行われているが、施肥労力の軽減のため、元肥一発肥料の施肥設計とした。
成果等 該当なし
留意事項・課題

・収量、品質に影響を与えることなく、肥料コストを焼く2割低減でき、施肥量(3成分合計)も4割以上抑制。

・施肥労力の軽減に加え、肥料コストの低減、施肥量の抑制にもつながることから一層の普及を図る。

鹿児島県

地区名 指宿市 主体 農協 面積(ha) 140 年次 H12 低減率(%)
最寄りの普及指導機関 南薩地域振興局指宿支所
(電話番号)0993-22-2171
技術の名称 2局所施肥技術の導入
3肥効調節型肥料の使用
導入目的・背景 化学肥料施用量の低減
施肥改善技術の内容 基肥の局所(畔内)施肥
成果等 すでに慣行で(畝内)施肥をしており普及が図られている。
留意事項・課題

だいこん

石川県

地区名 小松市 主体

その他生産者組合

面積(ha) 1 年次 H21 低減率(%) 6
最寄りの普及指導機関

南加賀農林事務所

(電話番号)0761-23-1703

技術の名称

2局所施肥技術の導入

3肥効調節型肥料の使用

導入目的・背景

品質の向上

化学肥料施肥量の低減

施肥労力の軽減

施肥改善技術の内容 肥効調節型肥料の深層局所施肥
成果等

・肥効調節型肥料により、だいこんの裂根が減少した。

・深層局所施肥により、窒素施用量を30%〜40%削減できた。

留意事項・課題 局所施肥機はトラクター本体との接続方法が農機メーカーごとに異なるため、普及上の課題がある。

岐阜県

地区名 岐阜市則武地区 主体

その他生産者組合

個別農家

面積(ha) 3 年次 H20 低減率(%) 34
最寄りの普及指導機関

岐阜農林事務所

(電話番号)058-264-1111

技術の名称

1土壌診断や栄養診断に基づく施肥設計の見直し

2局所施肥技術の導入

5単肥やBB肥料等の安価な肥料の使用

6りん酸、加里成分を押さえた複合肥料(L型肥料)の使用

8たい肥以外の地域の有機資源の活用

導入目的・背景

化学肥料費の抑制

施肥改善技術の内容 地域の鶏糞を活用した複合肥料の導入
成果等 収量・品質に影響をあたえることなく肥料コストを低減できる。
留意事項・課題 土壌診断に基づく適正施肥の励行・普及。

玉ねぎ

北海道

地区名 北見市、北見、湧別町上湧別 主体 個別農家 面積(ha) 35 年次 H18 低減率(%) 34.6
最寄りの普及指導機関

北海道農政部食の安全推進局技術普及課研究連携グループ

技術の名称 1土壌診断や栄養診断に基づく施肥設計の見直し
7たい肥や緑肥の活用
導入目的・背景

化学肥料施肥量の低減
環境保全型農業への対応

施肥改善技術の内容 たまねぎへの窒素減肥、および後作緑肥の無窒素栽培を行うことで、収量を慣行施肥の場合と同等に維持し、収益を下げることなく窒素負荷低減が可能である。
成果等 たまねぎへの窒素減肥、および後作緑肥の無窒素栽培を行うことで、収量の慣行施肥の場合と同等に維持し、収益を下げることなく窒素負荷低減が可能。
留意事項・課題

富山県

地区名 砺波市・南砺市全域 主体 農協 面積(ha) 8 年次 H20 低減率(%) 22
最寄りの普及指導機関 砺波農林振興センター
(電話番号)0763-32-8112
技術の名称 1土壌診断や栄養診断に基づく施肥設計の見直し
5単肥やBB肥料等の安価な肥料の使用
導入目的・背景 化学肥料費の抑制
施肥改善技術の内容 苗床の土壌分析による施肥量調整、発酵鶏フンの元肥施用
成果等 目標収量より大きく減少したが天候による要因。
留意事項・課題 元肥の全量有機物資材とするには課題。次年度は設計変更。

山口県

地区名 下松市大字下谷 主体 その他生産者組合 面積(ha) 0.5 年次 H20 低減率(%) 30
最寄りの普及指導機関 周南農林事務所
(電話番号)0834-33-6453
技術の名称 3肥効調節型肥料の使用
8たい肥以外の地域の有機資源の活用
導入目的・背景 化学肥料施用量の低減
化学肥料費の抑制
環境保全型農業への対応
地域資源(たい肥等も含む)の活用
施肥改善技術の内容 鶏フン利用
成果等 収量・品質に影響なくコスト30%削減。
留意事項・課題 継続した調査・分析

熊本県

地区名 水俣市、芦北市、他 主体 農協 面積(ha) 50 年次 H10 低減率(%) 19
最寄りの普及指導機関 芦北地域振興局農業普及・振興課
(電話番号)0966-82-5194
技術の名称 1土壌診断や栄養診断に基づく施肥設計の見直し
2局所施肥技術の導入
3肥効調節型肥料の使用
6りん酸、加里成分を押さえた複合肥料(L型肥料)の使用
7たい肥や緑肥の活用
導入目的・背景 化学肥料施用量の低減
化学肥料費の抑制
施肥労力の軽減
環境保全型農業への対応
地域資源(たい肥等も含む)の活用
施肥改善技術の内容 有機配合専用肥料。畔内施肥畝立てマルチ機にて施用量削減。
成果等 収量・品質に影響なくコスト・労力削減。
留意事項・課題 専用肥料は他地区の場合は溶出量等考慮する必要がある。

トウモロコシ

千葉県

地区名 山武市 主体 個別農家 面積(ha) 0.5 年次 H21 低減率(%) 19
最寄りの普及指導機関 山武農林振興センター
(電話番号)0475-54-0227
技術の名称 2局所施肥技術の導入
5単肥やBB肥料等の安価な肥料の使用
6りん酸、加里成分を押さえた複合肥料(L型肥料)の使用
7たい肥や緑肥の活用
導入目的・背景 化学肥料費の抑制
地域資源(たい肥等も含む)の活用
施肥改善技術の内容 L型肥料、局所施肥の組合せ
成果等 収量・品質を落とさずコスト削減できた。
留意事項・課題 単肥を使用する場合は散布ムラに注意

なす

石川県

地区名 志賀町土田地区 主体

その他の内容 (系統系肥料メーカー)

面積(ha) 0.7 年次 H14 低減率(%) 4
最寄りの普及指導機関

羽咋農林事務所

(電話番号)076-22-0001

技術の名称

3肥効調節型肥料の使用

導入目的・背景

施肥労力の軽減

施肥改善技術の内容 基肥一発肥料
成果等 肥切れによる減収・収穫量のムラが少なくなった。追肥の省力化が図られとともに肥培技術の底上げが図られた。
留意事項・課題 肥効が天候に左右されやすい。一発型肥料の施用量を抑え、即効性の肥料で微調整する使用法を行う農家が多い。

茨城県

地区名 常陸大宮市・太子町 主体 農協 面積(ha) 4.6 年次 H16 低減率(%) 13
最寄りの普及指導機関 県北農林事務所常陸大宮地域農業改良普及センター
(電話番号)0295-53-0116
技術の名称 2局所施肥技術の導入
3肥効調節型肥料の使用
4施肥時期、施肥回数の改善
導入目的・背景 化学肥料施用量の低減
化学肥料費の抑制
施肥労力の軽減
環境保全型農業への対応
施肥改善技術の内容 基肥で定植畔内局所施用。肥効調節型肥料。
成果等 収量・品質に影響なくコスト削減。エコファーマー全員登録。
留意事項・課題 中山間地・高齢者・小規模経営での施肥方法。規模が大きい場合は機械化必要。

夏秋なす

岡山県

地区名 赤磐市 主体 個別農家 面積(ha) 1.1 年次 H18 低減率(%) 45
最寄りの普及指導機関 農業総合センター普及指導課
(電話番号)086-955-0274
技術の名称 3肥効調節型肥料の使用
4施肥時期、施肥回数の改善
導入目的・背景 化学肥料施用量の低減
化学肥料費の抑制
施肥労力の軽減
環境保全型農業への対応
施肥改善技術の内容 複数の肥効調節型肥料の施用。
成果等 慣行では11回の追肥が必要だが不要となった。
留意事項・課題

岡山県

地区名 岡山市足守 主体 個別農家 面積(ha) 0.4 年次 H20 低減率(%) 46
最寄りの普及指導機関 農業総合センター普及指導課
(電話番号)086-955-0274
技術の名称 3肥効調節型肥料の使用
10その他
導入目的・背景 化学肥料施用量の低減
化学肥料費の抑制
施肥労力の軽減
環境保全型農業への対応
施肥改善技術の内容 日射制御型拍動かん水装置+肥効調節型肥料
成果等
留意事項・課題 水質注意。ろ過装置の検討。

にんじん

青森県

地区名 平川市大木平 主体 個別農家 面積(ha) 0.1 年次 H21 低減率(%) 18
最寄りの普及指導機関 中南地域県民局地域農林水産部普及指導室
(電話番号)0172-34-2136
技術の名称 1土壌診断や栄養診断に基づく施肥設計の見直し
6りん酸、加里成分を押さえた複合肥料(L型肥料)の使用
7たい肥や緑肥の活用
導入目的・背景 化学肥料施用量の低減
化学肥料費の抑制
施肥改善技術の内容 低PK肥料施用
成果等 収量・品質を落とさずコスト削減できた。
留意事項・課題 りん酸、カリ分の減肥を長期間継続した場合の影響

千葉県

地区名 富里市全域 主体 その他 面積(ha) 57.8 年次 H14 低減率(%) -18
最寄りの普及指導機関 印旛農林振興センター
(電話番号)043-483-1130
技術の名称 1土壌診断や栄養診断に基づく施肥設計の見直し
4施肥時期、施肥回数の改善
7たい肥や緑肥の活用
導入目的・背景 化学肥料施用量の低減
環境保全型農業への対応
地域資源(たい肥等も含む)の活用
施肥改善技術の内容 窒素成分の総施用量削減、有機質肥料主体の栽培
成果等 「ちばエコ農産物」として定着。生産者400名中101名参加。
留意事項・課題 有機原料由来窒素の肥効は地域ごと。土壌改良資材の施用。

千葉県

地区名 芝山町・富里市 主体 農協 面積(ha) 80 年次 H19 低減率(%) -2
最寄りの普及指導機関 山武農林振興センター
(電話番号)0475-54-0227
技術の名称 1土壌診断や栄養診断に基づく施肥設計の見直し
3肥効調節型肥料の使用
導入目的・背景 化学肥料施用量の低減
環境保全型農業への対応
施肥改善技術の内容 肥効調節型・有機主体型のセット肥料の導入
成果等 秋冬にんじん全体作付250ha中80haをカバー。
留意事項・課題 肥料価格において慣行と差異がないためコストメリットが見えない。

熊本県

地区名 菊池郡大津町 主体 農協 面積(ha) 0.1 年次 H20 低減率(%) 62
最寄りの普及指導機関 菊池地域振興局農林部農業普及・振興課
(電話番号)0968-25-4205
技術の名称 7たい肥や緑肥の活用
導入目的・背景 化学肥料施用量の低減
化学肥料費の抑制
地域資源(たい肥等も含む)の活用
施肥改善技術の内容 牛・鶏フン堆肥施用
成果等 生育不良の展示ほ発生
留意事項・課題 均一な散布。初期生育確保のため化成窒素単肥の併用。

ねぎ

青森県

地区名 三戸町 主体 農協 面積(ha) 0.1 年次 H21 低減率(%) 25
最寄りの普及指導機関 三八地域県民局地域農林水産部普及指導室分室
(電話番号)0179-23-3264
技術の名称 1土壌診断や栄養診断に基づく施肥設計の見直し
3肥効調節型肥料の使用
6りん酸、加里成分を押さえた複合肥料(L型肥料)の使用
7たい肥や緑肥の活用
導入目的・背景 化学肥料施用量の低減
化学肥料費の抑制
環境保全型農業への対応
地域資源(たい肥等も含む)の活用
その他
施肥改善技術の内容 基肥に低成分肥料を施用し、鶏フンを活用
成果等
留意事項・課題 鶏フンの成分分析が必要。

千葉県

地区名 香取市山田地区 主体 農協 面積(ha) 2 年次 H22 低減率(%) 25.7
最寄りの普及指導機関

香取農業事務所振興普及部改良普及課

技術の名称 1土壌診断や栄養診断に基づく施肥設計の見直し
2局所施肥技術の導入
3肥効調節型肥料の使用
導入目的・背景

化学肥料施肥量の低減
化学肥料費の抑制
環境保全型農業への対応

施肥改善技術の内容 基肥を全面施肥から、緩効性肥料を使用した局所施肥にすることで、施肥窒素量の削減及び肥料費の削減を図る。
成果等 ・初期生育時、基肥の肥効が弱く分げつの本数が慣行と比較し少なかった。
留意事項・課題 ・初期の分げつ量が収量に影響するため、基肥の肥効について検討したうえ、基肥の資材を再考する必要がある。

千葉県

地区名 市川市 主体 その他 面積(ha) 1.1 年次 H17 低減率(%) 44
最寄りの普及指導機関 東葛飾農林振興センター
(電話番号)04-7162-6151
技術の名称 2局所施肥技術の導入
3肥効調節型肥料の使用
4施肥時期、施肥回数の改善
導入目的・背景 化学肥料施用量の低減
化学肥料費の抑制
施肥労力の軽減
環境保全型農業への対応
施肥改善技術の内容 稚苗定植時に肥効調節型肥料を植溝へ局所施肥
成果等 比較的簡単に導入可、コスト・労力軽減が明確で実用的な技術。
留意事項・課題 天候で肥効や持続性が変化するため追肥のタイミングが重要。

長野県

地区名 上伊那郡飯島町 主体 その他 面積(ha) 2.5 年次 H21 低減率(%) 39
最寄りの普及指導機関 農政部農業技術課
(電話番号)026-235-7222
技術の名称 1土壌診断や栄養診断に基づく施肥設計の見直し
10その他
導入目的・背景 化学肥料施用量の低減
化学肥料費の抑制
施肥労力の軽減
施肥改善技術の内容 有機資材のペレット形成機導入。
成果等 購入肥料代が減少。散布が容易になり作業性が向上。
留意事項・課題 ペレット製造能力が材料により異なる。施肥基準の作成。

新潟県

地区名 新潟市西区砂丘地 主体 農協 面積(ha) 43 年次 H17 低減率(%) 15.8
最寄りの普及指導機関

新潟農業普及指導センター

技術の名称 3肥効調節型肥料の使用
導入目的・背景

収量の向上

施肥改善技術の内容 ○暖効性肥料を使用し、施用窒素量を低減する。(肥料名 ねぎS403砂丘ねぎ専用) 
○肥料効率が良くなるため、施用窒素が少なくて済み、難防除病害の軟腐病にり病しにくくなり、収量向上へつながる。
成果等 暖効性肥料を利用することにより施用窒素量を減らすことが可能。
留意事項・課題 肥効維持のため追肥回数の増加がみられる。そのため、他の暖効性肥料の検討が必要。

富山県

地区名 黒部市 主体 その他生産者組合 面積(ha) 3 年次 H15 低減率(%) 39
最寄りの普及指導機関 新川農林振興センター
(電話番号)0765-52-5192
技術の名称 2局所施肥技術の導入
3肥効調節型肥料の使用
導入目的・背景 化学肥料施用量の低減
施肥労力の軽減
施肥改善技術の内容 白ネギ用基肥一発肥料を植溝施用。
成果等 施肥量が減少、追肥作業が不要、雑草の発生量も減少。
留意事項・課題 地力に応じた施肥量の設定

富山県

地区名 富山市八ヶ山地区 主体 その他生産者組合 面積(ha) 7 年次 H16 低減率(%) 36
最寄りの普及指導機関 富山農林振興センター
(電話番号)076-444-4523
技術の名称 2局所施肥技術の導入
3肥効調節型肥料の使用
導入目的・背景 化学肥料施用量の低減
施肥労力の軽減
施肥改善技術の内容 白ネギ専用肥料(LP配合)の定植前植溝に条施用
成果等 夏季の病害軽減、施肥労力の軽減、肥料コスト削減等効果大。
留意事項・課題

富山県

地区名 氷見市加納地区 主体 個別農家 面積(ha) 1.5 年次 H21 低減率(%) -13
最寄りの普及指導機関 高岡農林振興センター
(電話番号)0766-26-8476
技術の名称 2局所施肥技術の導入
3肥効調節型肥料の使用
4施肥時期、施肥回数の改善
導入目的・背景 化学肥料施用量の低減
施肥労力の軽減
施肥改善技術の内容 肥効調節型肥料による基肥一発施肥体系
成果等 夏季の病害軽減、施肥労力の軽減、肥料コスト削減等効果大。
留意事項・課題 砂地での土壌水分による溶出による肥効を不安視。要調査。

石川県

地区名 七尾市、中能登町 主体

その他生産者組合

面積(ha) 22 年次 H22 低減率(%) 34
最寄りの普及指導機関

中能登農林事務所

(電話番号)0767-42-5522

技術の名称

3肥効調節型肥料の使用

6りん酸、加里成分を押さえた複合肥料(L型肥料)の使用

導入目的・背景

化学肥料施肥量の低減

化学肥料費の抑制

環境保全型農業への対応

施肥改善技術の内容 低価格で肥効調節型の有機由来の窒素を含んだ肥料体系の導入
成果等
留意事項・課題

白菜

群馬県

地区名 邑楽郡 主体

農協

面積(ha) 50 年次 H18 低減率(%) 39
最寄りの普及指導機関

館林地区農業指導センター

(電話番号)0276-74-2257

技術の名称

1土壌診断や栄養診断に基づく施肥設計の見直し

導入目的・背景

品質の向上

化学肥料費の抑制

施肥改善技術の内容 土壌診断による適正施肥。
成果等 圃場毎に適正な施用量を施用することで、病害(軟腐病等)や肥料代の節減につながり、収量も同等であるとの理解をえられつつある。
留意事項・課題 部会員全戸までの周知徹底に至っていない。

バレイショ

愛媛県

地区名 今治市 主体

個別農家

面積(ha) 3 年次 H10 低減率(%) 55
最寄りの普及指導機関

(電話番号)0898-23-2570

技術の名称

7たい肥や緑肥の活用

導入目的・背景

化学肥料施肥量の低減

化学肥料費の抑制

地域資源(たい肥等も含む)の活用

施肥改善技術の内容 ばれいしょ栽培において、化学肥料の代替肥料として堆きゅう肥の中でも肥効効果の高い鶏糞を用いて栽培する。
成果等 鶏糞を用いてばれいしょ栽培することにより機械化が図れ、主人と妻の二人で3ha栽培することができる。
留意事項・課題 鶏糞の完熟具合により、収量・品質に差がでる。

長崎県

地区名 主体

個別農家

面積(ha) 年次 H15 低減率(%) 49
最寄りの普及指導機関

島原振興局農林水産部技術普及課

(電話番号)0957-63-0462

技術の名称

2局所施肥技術の導入

3肥効調節型肥料の使用

導入目的・背景

化学肥料施肥量の低減

化学肥料費の抑制

環境保全型農業への対応

施肥改善技術の内容 一発型肥料の導入
成果等 普及性は高い。
留意事項・課題 植付同時施肥機を利用した場合、肥料焼けの可能性がある。

鹿児島県

地区名 長島町 主体 農協 面積(ha) 560 年次 H21 低減率(%) 29
最寄りの普及指導機関 北薩地域振興局農林水産部出水支所農政普及課
(電話番号)0996-63-3111
技術の名称 6りん酸、加里成分を押さえた複合肥料(L型肥料)の使用
導入目的・背景 化学肥料費の抑制
施肥労力の軽減
その他
施肥改善技術の内容 りん酸・加里成分が少ない肥料に変える
成果等 土壌診断と実証ほ結果による。収量に影響なくコスト削減。
留意事項・課題 土壌診断に基づく施肥設計が必要

鹿児島県

地区名 大島郡知名町 主体 その他 面積(ha) 20 年次 H10 低減率(%) -85
最寄りの普及指導機関 大島支庁沖永良部事務所農業普及課
(電話番号)0997-92-0164
技術の名称 7たい肥や緑肥の活用
導入目的・背景 地域資源(たい肥等も含む)の活用
施肥改善技術の内容 完熟堆肥の施用効果の実証
成果等 慣行よりコスト増となったが収量・品質が向上。メリットあり。
留意事項・課題 堆肥価格が高価。複数年での実証が必要。土壌分析結果による適正施肥量。

早出しバレイショ

長崎県

地区名 五島市崎山地区 主体 農協
その他生産者組合
面積(ha)

22

年次

H20

低減率(%) -22.5
最寄りの普及指導機関

五島振興局地域普及課

技術の名称 6りん酸、加里成分を押さえた複合肥料(L型肥料)の使用
7たい肥や緑肥の活用
導入目的・背景

化学肥料施肥量の低減
環境保全型農業への対応

施肥改善技術の内容 早出しバレイショにおいて、緑肥作物の栽培・鋤込み等による土づくりを行った後、特別栽培(特栽専用PK低成分肥料の利用)で栽培する。
成果等 化学肥料の施用量低減を実現している。環境に配慮した土づくり・施肥及び安全・安心なバレイショ栽培に寄与している。
留意事項・課題 土壌診断に基づく適正施肥に留意し、施肥コストの節減等に努める。また、そうか病の発生抑制に注意する。

プチベール、カリフラワー、茎ブロッコリー

静岡県

地区名 主体

個別農家

面積(ha) 10 年次 H21 低減率(%)
最寄りの普及指導機関

中遠農林事務所

(電話番号)0538-37-2271

技術の名称

4施肥時期、施肥回数の改善

7たい肥や緑肥の活用

導入目的・背景

化学肥料施肥量の低減

化学肥料費の抑制

施肥労力の軽減

施肥改善技術の内容 豚ぷん堆肥、なたね粕の活用
成果等
留意事項・課題

ブロッコリー

石川県

地区名 加賀市 主体

その他生産者組合

面積(ha) 0.1 年次 H21 低減率(%) 30
最寄りの普及指導機関

加賀農林事務所

(電話番号)761-72-8511

技術の名称

3肥効調節型肥料の使用

10その他(畝内部分施肥技術の導入)

導入目的・背景

化学肥料施肥量の低減

化学肥料費の抑制

環境保全型農業への対応

施肥改善技術の内容 施肥量の削減
成果等

1.施肥量を30%〜50%、定植時の根こぶ病防除剤を70%減らしても、収量・品質は慣行栽培と同等であり、肥料・農薬経費としては慣行より約35%低減できる。

2.エコ栽培に取り組む中では高価な生産資材を選択せざるを得ない場合が多いが、生産コストを抑えながらエコ栽培を実現しうる技術として有用である。

留意事項・課題

1.当該機械はうね立て専用機であり、耕耘能力が期待できないことから、十分な圃場準備を行っておく必要がある。特に水田転換畑では天候不良時に十分な作業精度が得られない可能性があるので注意を要する。

2.施肥箇所がうね内の一部分に限られ、その部分に集中的に施肥するため、PHやECが極端に変動し、障害を起こす可能性があるので、使用する肥料の選択には十分注意す必要がある。

3.当該機はイセキ社製であり、イセキ社製トトラックターのワンタッチヒッチには対応しているが他社のトラックターを使用する場合ワンタッチヒッチには利用できない。

長崎県

地区名 西海市西海地区 主体

個別農家

面積(ha) 0.2 年次 H20 低減率(%) 29
最寄りの普及指導機関

県中央農林部西海事務所

(電話番号)0959-27-1821

技術の名称

6りん酸、加里成分を押さえた複合肥料(L型肥料)の使用

導入目的・背景

化学肥料費の抑制

施肥改善技術の内容 低成分肥料の導入
成果等 生育・収穫進度、品質において慣行と大きな差はない。
留意事項・課題

福岡県

地区名 前原町、二丈町他 主体 その他生産者組合 面積(ha) 150 年次 H20 低減率(%) 5
最寄りの普及指導機関 農林水産部経営技術支援課
(電話番号)092-643-3494
技術の名称 1土壌診断や栄養診断に基づく施肥設計の見直し
7たい肥や緑肥の活用
導入目的・背景 化学肥料施用量の低減
化学肥料費の抑制
環境保全型農業への対応
施肥改善技術の内容 鶏フン施用
成果等 肥料コスト5%削減。
留意事項・課題 土壌診断の実施。鶏フンの成分分析。

ミニカリフラワー

秋田県

地区名 横手市、平鹿町 主体

個別農家

面積(ha) 0.2 年次 H21 低減率(%) 24
最寄りの普及指導機関

農林水産部農畜産振興課

(電話番号)018-860-1803

技術の名称

2局所施肥技術の導入

3肥効調節型肥料の使用

4施肥時期、施肥回数の改善

7たい肥や緑肥の活用

導入目的・背景

化学肥料施肥量の低減

化学肥料費の抑制

施肥労力の軽減

環境保全型農業への対応

施肥改善技術の内容 畝内全層(局所)施肥(基肥一発処理)による低コスト・省力化
成果等 収量・品質に影響をあたえることなく肥料コストを低減できる。
留意事項・課題 単年度の成果であり引き続き調査を継続。

メロン

山形県

地区名 鶴岡市西郷地区、酒田市浜中地区 主体

農協

面積(ha) 80 年次 H12 低減率(%) 12
最寄りの普及指導機関

庄内総合市庁農業技術普及課

(電話番号)0235-64-2103

技術の名称

2局所施肥技術の導入

導入目的・背景

化学肥料施肥量の低減

化学肥料費の抑制

環境保全型農業への対応

施肥改善技術の内容 砂丘地の場合、通路部分は降雨により肥料が溶脱しやすいため、マルチ部分だけに肥料を施用する技術で、全面全層施用方法に比較すると約20%の窒素量を減らすことができる。
成果等

・収量・品質に影響を与えることなく、慣行の全面全層施肥方法よりも20%程度の窒素量を減らすことができる。

・全面全層施肥方法に比べ、窒素の溶脱量が少なく、環境に対する窒素負担が軽減されることから、一層の普及を図ることが必要である。

留意事項・課題 ・窒素施肥量は、地力窒素レベルや堆肥の施用により加減する。

山形県

地区名 酒田市浜中区 主体

農協

面積(ha) 35 年次 H21 低減率(%) 18
最寄りの普及指導機関

酒田農業技術普及課

(電話番号)0234-22-6521

技術の名称

2局所施肥技術の導入

導入目的・背景

化学肥料施肥量の低減

化学肥料費の抑制

環境保全型農業への対応

施肥改善技術の内容 近年、県内試験研究機関で開発されたうね内施肥技術を取り入れたマルチ内施肥を行い、化学肥料使用料を低減した。
成果等 ・収量・品質に影響を与えることなく、肥料コストが18%低減でき、施肥量も20%弱抑制。
留意事項・課題 ・近年の農産物価格の低迷にともない更なる生産資材のコスト低減が課題となっており、今後収量・品質への影響がない投入量低減技術の開発が望まれる。

青森県

地区名 つがる市木造 主体 個別農家 面積(ha) 0.1 年次 H21 低減率(%) 9
最寄りの普及指導機関 西北地域県民局地域農林水産部普及指導室分室
(電話番号)0173-42-2222
技術の名称 1土壌診断や栄養診断に基づく施肥設計の見直し
2局所施肥技術の導入
導入目的・背景 化学肥料施用量の低減
化学肥料費の抑制
施肥改善技術の内容 メロン専用複合肥料の施用
成果等
留意事項・課題

レタス

静岡県

地区名 牧之原市、吉岡町 主体

農協

面積(ha) 30 年次 H20 低減率(%) 17
最寄りの普及指導機関

志太榛原農林事務所

(電話番号)054-644-9212

技術の名称

7たい肥や緑肥の活用

導入目的・背景

化学肥料費の抑制

その他 (低温期における肥効持続の向上)

施肥改善技術の内容 水田裏作のため、生育期間が長く気温が低いため、有機ペレット肥料と発酵鶏ふんを用いた体系とした。
成果等
留意事項・課題

岩手県

地区名 二戸郡一戸町 主体 個別農家 面積(ha) 5 年次 H21 低減率(%) 89
最寄りの普及指導機関 二戸農業改良普及センター
(電話番号)0195-23-9208
技術の名称 5単肥やBB肥料等の安価な肥料の使用
8たい肥以外の地域の有機資源の活用
導入目的・背景 化学肥料施用量の低減
化学肥料費の抑制
地域資源(たい肥等も含む)の活用
施肥改善技術の内容 鶏フン焼却灰を施用し窒素分は単肥施用
成果等 慣行と同等の生育・収量。
留意事項・課題 鶏フン焼却灰の散布にはライムソワ−が適している

鹿児島県

地区名 指宿市山川 主体 農協 面積(ha) 5 年次 H18 低減率(%) 30
最寄りの普及指導機関 南薩地域振興局指宿支所
(電話番号)0993-22-2171
技術の名称 3肥効調節型肥料の使用
導入目的・背景 化学肥料施用量の低減
施肥改善技術の内容 専用肥料の活用による化成肥料低減
成果等 収量は慣行と同等であり有効
留意事項・課題 化成肥料(窒素成分)により収量増を期待する農家が多い。

れんこん

山口県

地区名 岩国市尾津町 主体 個別農家 面積(ha) 0.1 年次 H21 低減率(%) -1
最寄りの普及指導機関 岩国農林事務所農業部産地振興課
(電話番号)0827-290-1562
技術の名称 3肥効調節型肥料の使用
導入目的・背景 施肥労力の軽減
その他
施肥改善技術の内容 施肥量を変えず110日タイプ緩行性肥料の比率を多く配合
成果等 生育上の問題は特になし。
留意事項・課題 初期生育状況に注視する必要がある。