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施肥改善技術 導入事例一覧(施設野菜)


2012年3月現在

技術の名称

  • 1土壌診断や栄養診断に基づく施肥設計の見直し
  • 2局所施肥技術の導入
  • 3肥効調節型肥料の使用
  • 4施肥時期、施肥回数の改善
  • 5単肥やBB肥料等の安価な肥料の使用
  • 6りん酸、加里成分を押さえた複合肥料(L型肥料)の使用
  • 7たい肥や緑肥の活用
  • 8たい肥以外の地域の有機資源の活用
  • 9VA菌根菌等の利用による
       土壌中に蓄積された肥料成分の活用
  • 10その他

アールスメロンアスパラガスイチゴきゅうりゴーヤーさやいんげんシシトウ・ピーマントマト半促成トマト半促成なすほうれんそう丸なすみずなメロン

アールスメロン

熊本県

地区名 山鹿市、植木町 主体 農協 面積(ha) 70 年次 H21 低減率(%) 21
最寄りの普及指導機関 鹿本地域振興局農林部農業普及・振興課
(電話番号)0968-44-2120
技術の名称 6りん酸、加里成分を押さえた複合肥料(L型肥料)の使用
導入目的・背景 化学肥料費の抑制
施肥改善技術の内容 りん酸・カリ低減型有機配合肥料
成果等 成果についてはデータが不十分。
留意事項・課題 土壌診断結果による施肥量決定

アスパラガス

鹿児島県

地区名 日置市 主体 その他生産者組合 面積(ha) 2.5 年次 H20 低減率(%) 21
最寄りの普及指導機関 鹿児島地域振興局日置支所農林普及課
(電話番号)099-273-3111
技術の名称 3肥効調節型肥料の使用
4施肥時期、施肥回数の改善
導入目的・背景 化学肥料施用量の低減
化学肥料費の抑制
施肥労力の軽減
施肥改善技術の内容 LPコート:シグモイド型100により追肥量・回数を削減
成果等 収量に影響なくコスト・労力削減。
留意事項・課題 安定した溶出を図るため覆土し温度、水分を一定させる。

イチゴ

新潟県

地区名 新発田市 紫雲寺地区 主体 農協 面積(ha) 5 年次 H15 低減率(%) -36.8
最寄りの普及指導機関

新発田農業指導センター

技術の名称 3肥効調節型肥料の使用
導入目的・背景

収量の向上
施肥労力の軽減

施肥改善技術の内容 ○いちご「越後姫」の高設栽培において、肥効調節型肥料の全量培地表面施用と排液のモニタリングによって栽培することで、複雑な養液管理を必要としない。 
○具体的には溶出タイプ100日の微量要素入り被覆燐硝安加里を株あたり窒素成分量2〜3gを灌水チューブ直下の培土表面に施用する。
成果等 ・高設栽培システムの導入とともに、当該技術を活用することで作業労力が大幅に軽減。
・収量が大幅に増加することで栽培面積、販売量が増加し、農家の所得向上につながった。
留意事項・課題 現在は生育状況に応じて適宜、液肥を施用している。(生育量確保のため)

静岡県

地区名 伊豆の国市 主体

農協

面積(ha) 15 年次 H15 低減率(%) 33
最寄りの普及指導機関

東部農林事務所

(電話番号)055-920-2159

技術の名称

1土壌診断や栄養診断に基づく施肥設計の見直し

導入目的・背景

収量の向上

化学肥料施肥量の低減

施肥改善技術の内容 土壌診断を活用した適正施肥。
成果等 基肥を減らしても収量を維持することができた。
留意事項・課題

高知県

地区名 四万十市、黒潮町 主体 個別農家 面積(ha) 1.2 年次 H16 低減率(%) 39
最寄りの普及指導機関 幡多農業振興センター
(電話番号)0880-34-7070
技術の名称 2局所施肥技術の導入
導入目的・背景 化学肥料施用量の低減
化学肥料費の抑制
施肥労力の軽減
施肥改善技術の内容 畔を崩さず畔面のみ施肥することで施肥量の低減化を図る
成果等 収量・品質に影響なくコストと労力削減。
留意事項・課題 施肥量の入れ過ぎに注意

きゅうり

群馬県

地区名 高崎市吉井町 主体

個別農家

面積(ha) 0.1 年次 H20 低減率(%) 4
最寄りの普及指導機関

藤岡地区農業指導センター

(電話番号)0274-23-4555

技術の名称

1土壌診断や栄養診断に基づく施肥設計の見直し

3肥効調節型肥料の使用

導入目的・背景

化学肥料費の抑制

施肥労力の軽減

施肥改善技術の内容 土壌診断による適正施肥。基肥部分に緩効性肥料を用いる。
成果等 定植後から初期成育期の差は見られなかった。切り始め日も変わらず最終的な収量にも差は見られなかった。
留意事項・課題 追肥の有無まで調査が行えなかったため指針作成までには至っていない。

新潟県

地区名 新潟市西蒲区 主体 その他生産者組合 面積(ha) 0.54 年次 H16 低減率(%) 21
最寄りの普及指導機関 新潟地域振興局巻農業振興部
(電話番号)0256-72-0947
技術の名称 1土壌診断や栄養診断に基づく施肥設計の見直し
4施肥時期、施肥回数の改善
6りん酸、加里成分を押さえた複合肥料(L型肥料)の使用
導入目的・背景 環境保全型農業への対応
その他
施肥改善技術の内容 りん酸資材の減。土壌分析に基づく施肥設計・追肥時期の改善。
成果等 被覆尿素によりりん酸を慣行の半分。追肥回数の削減。
留意事項・課題 有機質肥料はりん酸含有量が高いものが多くエコファーマー要件により単肥の使用が困難。

宮崎県

地区名 宮崎市、清武町、他 主体 農協 面積(ha) 55 年次 H20 低減率(%) 21
最寄りの普及指導機関 中部農林振興局
(電話番号)0985-30-6121
技術の名称 5単肥やBB肥料等の安価な肥料の使用
導入目的・背景 化学肥料費の抑制
施肥改善技術の内容 安価な動植物性有機・各種ミネラル混合肥料の導入。
成果等 生育・収量に影響なくコスト削減。
留意事項・課題

ゴーヤー

沖縄県

地区名 宮古市 主体

個別農家

面積(ha) 0.1 年次 H21 低減率(%) 50
最寄りの普及指導機関

宮古農林水産振興センター農業改良普及課

(電話番号)0980-72-3149

技術の名称

1土壌診断や栄養診断に基づく施肥設計の見直し

3肥効調節型肥料の使用

5単肥やBB肥料等の安価な肥料の使用

7たい肥や緑肥の活用

導入目的・背景

化学肥料費の抑制

施肥改善技術の内容 成分肥料(液肥)の導入
成果等 コスト低減になり、品質・収量面でも特に問題はない。
留意事項・課題

さやいんげん

千葉県

地区名 南房総市(旧富山町) 主体 その他生産者組合 面積(ha) 1 年次 低減率(%) 42
最寄りの普及指導機関 安房農林振興センター
(電話番号)0470-22-8132
技術の名称 7たい肥や緑肥の活用
導入目的・背景 化学肥料費の抑制
地域資源(たい肥等も含む)の活用
施肥改善技術の内容 牛フン(主に生)施用
成果等 セルリー+いんげん経営にて牛フン活用。耕畜連携上も有効。
留意事項・課題 酪農家と野菜農家間の牛フン取扱の役割分担が明確

シシトウ・ピーマン

高知県

地区名 土佐市宇佐町 主体 農協 面積(ha) 1 年次 H19 低減率(%) 0
最寄りの普及指導機関 中央西農業振興センター
(電話番号)088-852-1281
技術の名称 3肥効調節型肥料の使用
導入目的・背景 化学肥料施用量の低減
化学肥料費の抑制
施肥労力の軽減
施肥改善技術の内容 肥効調節型肥料による高品質多収栽培
成果等 収量・品質に影響なく労力削減。
留意事項・課題 元肥のP・K施用量が多い。追肥開始時期、土壌診断・栄養診断の検討

トマト

群馬県

地区名 高崎市吉井町 主体

個別農家

面積(ha) 0.05 年次 H20 低減率(%) 100
最寄りの普及指導機関

藤岡地区農業指導センター

(電話番号)0274-23-4555

技術の名称

1土壌診断や栄養診断に基づく施肥設計の見直し

導入目的・背景

施肥労力の軽減

環境保全型農業への対応

施肥改善技術の内容 土壌診断結果に基づく適正施肥の実証
成果等 土壌診断結果に基づく施肥設計どおり施用すれば、トマトの生育・収量等に差が出ないことが改めて確認された。
留意事項・課題 単年度の成果であるため、継続して土壌分析を実施し、適正施肥に取り組んでいく必要がある。

長野県

地区名 上伊那郡宮田村 主体 その他生産者組合 面積(ha) 0.2 年次 H21 低減率(%) 50
最寄りの普及指導機関 長野県宮田村役場産業建設課
(電話番号)0265-85-5864
技術の名称 1土壌診断や栄養診断に基づく施肥設計の見直し
7たい肥や緑肥の活用
導入目的・背景 化学肥料施用量の低減
化学肥料費の抑制
地域資源(たい肥等も含む)の活用
施肥改善技術の内容 土壌診断による施肥設計の見直し
成果等 生育に影響なくコストの削減ができた。
留意事項・課題 引き続き効果を調査・分析

鳥取県

地区名 日南町 主体 農協 面積(ha) 5 年次 H20 低減率(%) 100
最寄りの普及指導機関 日野普及所
(電話番号)0859-72-2026
技術の名称 1土壌診断や栄養診断に基づく施肥設計の見直し
導入目的・背景 化学肥料施用量の低減
化学肥料費の抑制
施肥改善技術の内容 土壌分析により元肥のりん酸を無施用。
成果等 過剰なりん酸をカットしコスト削減。
留意事項・課題 取組みが一部の生産者にとどまっている。

大分県

地区名 竹田市 主体 農協 面積(ha) 13 年次 H20 低減率(%) 24.3
最寄りの普及指導機関

豊肥振興局生産流通部

技術の名称 5単肥やBB肥料等の安価な肥料の使用
導入目的・背景

品質の向上
収量の向上
化学肥料費の抑制

施肥改善技術の内容 単肥配合による施肥コスト削減。窒素にアンモニアを含まない配合を利用することで尻腐果発生の抑制とコストの削減
成果等 施肥コストが低減できた。 尻腐れ果実が低減できた。
留意事項・課題 窒素量を確保するため、相対的にカリウム、カルシウム量が多めになってしまう。

鹿児島県

地区名 霧島市国分 主体 農協 面積(ha) 1.8 年次 H17 低減率(%) 80
最寄りの普及指導機関 姶良・伊佐地域振興局農政普及課
(電話番号)0995-63-8237
技術の名称 1土壌診断や栄養診断に基づく施肥設計の見直し
6りん酸、加里成分を押さえた複合肥料(L型肥料)の使用
導入目的・背景 環境保全型農業への対応
その他
施肥改善技術の内容 りん酸・加里肥料の減肥、無施肥
成果等 土壌診断結果に基づき減肥、無施肥栽培。品質評価も向上。
留意事項・課題

半促成トマト

広島県

地区名 呉市倉橋町 主体 その他生産者組合 面積(ha) 4 年次 H10 低減率(%) 58.3
最寄りの普及指導機関

西部農業技術指導所

技術の名称 1土壌診断や栄養診断に基づく施肥設計の見直し
7たい肥や緑肥の活用
導入目的・背景

収量の向上
その他(地力向上、ネコブセンチュウの抑制、コスト低減)

施肥改善技術の内容 呉市倉橋町は島しょ部にあり,花崗岩に由来する保肥力・保水力に乏しい土壌である。半促成トマトの収穫後にギニアグラスを導入して,緑肥としての土づくりとネコブセンチュウの抑制をはかった。 収穫残渣を処分した7月下旬に,ギニアグラス(ソイルクリーン)を10a当り1kgを条間45cmで条播きする。肥料は無施用とする。緑肥が出穂前までに生育した9月中旬にすき込む。1〜2週間後に再度すき込んで腐熟化をはかり,トマトの定植に備える。緑肥作物が吸収した窒素量の28%をトマトが利用すると算出されており,元肥窒素は10a当り5.5kgを減じて施用できる
成果等 緑肥導入による増収効果は、現地では圃場による相違がある。地力向上や根域拡大による生育の安定などは認められる。全般に多肥傾向の適正化に貢献。ネコブセンチュウの抑制の成果と薬剤防除に偏重する傾向が緩和された。
留意事項・課題 ・緑肥の生育量の確保と腐熟化を達成するための計画的な作業実施・元肥窒素の減量

半促成なす

愛媛県

地区名 松山市城南地区 伊予郡砥部町 主体 個別農家 面積(ha) 1 年次 H9 低減率(%) 57.0
最寄りの普及指導機関

中予地方局産業振興課

技術の名称 2局所施肥技術の導入
4施肥時期、施肥回数の改善
導入目的・背景

化学肥料施肥量の低減
化学肥料費の抑制
施肥労力の軽減

施肥改善技術の内容 養液土耕栽培システムを用いた施肥管理、2,000倍液を1回7分間で1日5回給液
成果等 ・導入当初は1,000倍液で給液、石ナスが多くなり、肥料代の高騰から、現在は2,000倍で給液。収量はかわらないが、石ナスが少。
・導入当初より肥料代は削減。
・慣行栽培では11〜12月まで収穫、当該技術導入者は、7月末で栽培を終了。
留意事項・課題 ・当該技術導入者同士の研究会等が組織化されていないため、給液に関する技術交流が不十分で、導入しているシステムも統一されていない。そのため、組織化による技術支援が必要。

ほうれんそう

石川県

地区名 白山市三ツ屋野町、出合町 主体

その他生産者組合

面積(ha) 0.46 年次 H22 低減率(%) 5
最寄りの普及指導機関

石川農林総合事務所

(電話番号)076-276-0371

技術の名称

1土壌診断や栄養診断に基づく施肥設計の見直し

5単肥やBB肥料等の安価な肥料の使用

導入目的・背景

化学肥料施肥量の低減

化学肥料費の抑制

施肥改善技術の内容
成果等 戸別に土壌「分析を行い、その結果を見ながら普及を進める。
留意事項・課題 この施肥体系を連年実施した場合の土壌中の成分の変化が現在のところ不明。今後も継続して土壌分析を行う。

鳥取県

地区名 梨浜町泊地区 主体

その他生産者組合

面積(ha) 6.3 年次 H20 低減率(%) 65
最寄りの普及指導機関

農林総合研究所

(電話番号)0858-37-4219

技術の名称

1土壌診断や栄養診断に基づく施肥設計の見直し

4施肥時期、施肥回数の改善

導入目的・背景

化学肥料施肥量の低減

化学肥料費の抑制

環境保全型農業への対応

施肥改善技術の内容 施肥量は栽培基準よりかなり多い施肥がされており、土壌診断結果によると塩類とりん酸の集積が進んでいる実態にあった。しかし、それに対応した施肥改善は実施されていなかった。土壌EC測定結果に基づいて減肥量を定めて栽培実証を行ったところ、大幅な減肥を行っても収量に影響のないことが確認された。そこで、1作ごとに土壌診断をして次作の施肥量を決定する技術の普及を図った。
成果等 ECに基づいて施肥量を決めることによって、ECが高い圃場では施肥量半減〜無肥料での栽培が可能となった。肥料代は慣行の20,000円/10a程度から無肥料だと7,000円程度まで低減できた。当初は施肥量を半減または無肥料ということに不安であったが、実証圃を設置して確認したところ、収量は従来体系とほぼ同等で、品質についても差は認められないことが少しずつ理解された。ほぼ半数の栽培者から、次作にあたってEC測定の依頼があり、減肥量と合わせて示すことで徐々に施肥改善が進んでいる。
留意事項・課題 時期別、栽培面積別のECに基づく施肥基準表の作成が課題である。また、現在はEC分析と減肥量の提示をJAと普及所が行っているが、生産者自ら実施できるようにしたい。

丸なす

新潟県

地区名 糸魚川市全域 主体 その他生産者組合 面積(ha) 0.8 年次 H19 低減率(%) 34
最寄りの普及指導機関 糸魚川地域振興局
(電話番号)025-553-1906
技術の名称 1土壌診断や栄養診断に基づく施肥設計の見直し
2局所施肥技術の導入
3肥効調節型肥料の使用
4施肥時期、施肥回数の改善
7たい肥や緑肥の活用
導入目的・背景 化学肥料施用量の低減
化学肥料費の抑制
施肥労力の軽減
環境保全型農業への対応
地域資源(たい肥等も含む)の活用
その他
施肥改善技術の内容 堆肥、ロング肥料、有機物由来肥料、局所施肥等組合せ
成果等 丸なす生産部会全員がエコファーマー認定。コスト削減できた。
留意事項・課題 基肥の有機肥料の種類により肥効発現パターンが異なる。

みずな

京都府

地区名 主体

個別農家

面積(ha) 0.15 年次 H19 低減率(%) 48
最寄りの普及指導機関

乙訓農業改良普及センター

(電話番号)075-315-2906

技術の名称

1土壌診断や栄養診断に基づく施肥設計の見直し

4施肥時期、施肥回数の改善

導入目的・背景

品質の向上

収量の向上

施肥改善技術の内容 土壌診断に基づく適正施肥。
成果等 塩類障害を回避することができ収量1割増、秀品率も向上した。肥料代は約1/2に低下。
留意事項・課題 カルシウム過剰、土壌pHに留意が必要。

鹿児島県

地区名 鹿児島市伊敷地区 主体 個別農家 面積(ha) 0.7 年次 H20 低減率(%) 77
最寄りの普及指導機関 鹿児島地域振興局農政普及課
(電話番号)099-805-7376
技術の名称 7たい肥や緑肥の活用
導入目的・背景 化学肥料施用量の低減
化学肥料費の抑制
地域資源(たい肥等も含む)の活用
施肥改善技術の内容 鶏フン堆肥施用
成果等 収量・品質に影響なくコスト削減。
留意事項・課題 肥効率50%で設定。コマツナ、チンゲンサイでも可能。

メロン

長崎県

地区名 壱岐市 主体

農協

面積(ha) 6 年次 H21 低減率(%) 32
最寄りの普及指導機関

壱岐振興局農林水産部技術普及課

(電話番号)0920-45-3030

技術の名称

1土壌診断や栄養診断に基づく施肥設計の見直し

導入目的・背景

品質の向上

収量の向上

施肥改善技術の内容 土壌分析に基づく施肥量の低減
成果等 生育・収量・品質において慣行と差はない。
留意事項・課題 定期的な土壌分析の実施が必要。

茨城県

地区名 鉾田市滝浜地区 主体 施肥低減等を目的とする協議会組織 面積(ha) 0.7 年次 H21 低減率(%) 61
最寄りの普及指導機関 鹿行農林事務所
(電話番号)0291-33-6198
技術の名称 1土壌診断や栄養診断に基づく施肥設計の見直し
7たい肥や緑肥の活用
導入目的・背景 化学肥料施用量の低減
化学肥料費の抑制
地域資源(たい肥等も含む)の活用
施肥改善技術の内容 豚フン堆肥ペレット活用
成果等 均一散布が容易・作業効率向上。収量・品質に影響なくコスト削減。
留意事項・課題 堆肥の成分分析が必要。

高知県

地区名 香南市 主体 農協 面積(ha) 11.6 年次 H16 低減率(%) 20
最寄りの普及指導機関 中央東農業振興センター農業改良普及課
(電話番号)0887-53-3039
技術の名称 2局所施肥技術の導入
導入目的・背景 その他
施肥改善技術の内容 防根透水シートによる根域制限+施肥量削減
成果等 根域制限により施肥効率が向上し施肥量の低減が可
留意事項・課題 かん水管理に高度な技術と労力がかかる。