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施肥改善技術 導入事例一覧(果樹)


2012年3月現在

技術の名称

  • 1土壌診断や栄養診断に基づく施肥設計の見直し
  • 2局所施肥技術の導入
  • 3肥効調節型肥料の使用
  • 4施肥時期、施肥回数の改善
  • 5単肥やBB肥料等の安価な肥料の使用
  • 6りん酸、加里成分を押さえた複合肥料(L型肥料)の使用
  • 7たい肥や緑肥の活用
  • 8たい肥以外の地域の有機資源の活用
  • 9VA菌根菌等の利用による
       土壌中に蓄積された肥料成分の活用
  • 10その他

イチジク伊予柑柑橘タンカンナシハウスミカンぶどうみかんモモリンゴ

イチジク

愛知県

地区名 丹羽郡大口町 主体 その他生産者組合 面積(ha) 0.6 年次 H20 低減率(%) 28
最寄りの普及指導機関 尾張農林水産事務所農業改良普及課
(電話番号)0587-21-2511
技術の名称 3肥効調節型肥料の使用
4施肥時期、施肥回数の改善
導入目的・背景 施肥労力の軽減
その他
施肥改善技術の内容 基肥に肥効調節型肥料を施用。
成果等 収量・品質に影響なくコスト削減・労力削減が可能。
留意事項・課題 施用量について土壌条件・樹勢等考慮する。

伊予柑

愛媛県

地区名 今治市上島町 主体

農協

面積(ha) 70 年次 H16 低減率(%) -35
最寄りの普及指導機関

今治支局産地育成室

(電話番号)0898-23-2570

技術の名称

3肥効調節型肥料の使用

導入目的・背景

施肥労力の軽減

環境保全型農業への対応

施肥改善技術の内容 近年開発された肥効調整型肥料を使用した、年間施肥回数の削減(年4回→年2回)と、投入窒素量の削減(32.0kg→28.0kg/10a)。
成果等 収量、品質に大きな影響を与えることなく肥効調整型肥料を利用することにより、施肥量を(3成分合計で)2割程度削減でき、労働時間は慣行が5時間から3時間になった。
留意事項・課題 肥効調整型肥料のため、肥効の発言時期がその年々の気象や土壌に影響されやすいため、生育状況に合わせての管理が必要となる。

和歌山県

地区名 橋本市 主体 個別農家 面積(ha) 1 年次 H20 低減率(%) -109
最寄りの普及指導機関 伊都振興局農業振興課
(電話番号)0736-33-4930
技術の名称 8たい肥以外の地域の有機資源の活用
導入目的・背景 化学肥料施用量の低減
地域資源(たい肥等も含む)の活用
施肥改善技術の内容 土壌診断による施肥設計の見直し。有機質肥料導入。
成果等
留意事項・課題

柑橘

愛媛県

地区名 宇和島市、愛南町 主体

農協

面積(ha) 587 年次 H21 低減率(%) 19
最寄りの普及指導機関

南予地方局産業振興課

(電話番号)0895-22-3550

技術の名称

1土壌診断や栄養診断に基づく施肥設計の見直し

6りん酸、加里成分を押さえた複合肥料(L型肥料)の使用

導入目的・背景

化学肥料施肥量の低減

化学肥料費の抑制

環境保全型農業への対応

施肥改善技術の内容 土壌分析結果により、果樹園土壌においては燐酸・加里成分が多く含まれていることが明らかになっており、肥料価格の高騰をきっかけに燐酸・加里成分を抑えた低成分肥料を製造販売している。
成果等 低成分肥料栽培体系かんきつの実証園を設け、果実品質と土壌中の肥料成分の比較分析を行った結果、どちらも有意な差はなく実用的に問題はないと判断された。
留意事項・課題

・単年度の成果であるため、引き続きその結果を調査・分析することが必要

・数年続けた場合の燐酸・加里成分の不足が懸念される。肥料価格高騰が落ち着いた時点で、土壌分析の結果を見て燐酸・加里成分を元に戻す(施用指導する)ことも検討中である。

タンカン

鹿児島県

地区名 南大隅町・肝付町 主体 個別農家 面積(ha) 12 年次 H17 低減率(%) 18
最寄りの普及指導機関 大隅振興局農政普及課
(電話番号)0994-43-3121
技術の名称 3肥効調節型肥料の使用
4施肥時期、施肥回数の改善
導入目的・背景 化学肥料施用量の低減
化学肥料費の抑制
施肥労力の軽減
環境保全型農業への対応
施肥改善技術の内容 有機配合肥料をLP入果樹配合肥料へ切換え施肥量・回数削減
成果等 収量・品質に影響なくしコスト・労力削減。3割の農家で普及。
留意事項・課題 年3回の施肥回数を2回とする検討。天候による肥効の変動に注意。

ナシ

愛知県

地区名 豊田市 主体 豊田市 面積(ha) 55 年次 H15 低減率(%) 22
最寄りの普及指導機関 豊田加茂農林水産事務所農業改良普及課
(電話番号)0565-36-7361
技術の名称 1土壌診断や栄養診断に基づく施肥設計の見直し
6りん酸、加里成分を押さえた複合肥料(L型肥料)の使用
8たい肥以外の地域の有機資源の活用
導入目的・背景 化学肥料施用量の低減
化学肥料費の抑制
環境保全型農業への対応
地域資源(たい肥等も含む)の活用
施肥改善技術の内容 窒素減肥。低成分肥料の施用。硫酸加里の追肥廃止。
成果等 生育に影響なくコストの削減ができた。
留意事項・課題 土壌診断採土方法の徹底。

鳥取県

地区名 八頭町 主体 その他 面積(ha) 21 年次 H22 低減率(%) 17
最寄りの普及指導機関 八頭農業改良普及所
(電話番号)0858-72-3841
技術の名称 1土壌診断や栄養診断に基づく施肥設計の見直し
導入目的・背景 化学肥料施用量の低減
化学肥料費の抑制
施肥労力の軽減
施肥改善技術の内容 土壌分析によりりん成分を減ずる。
成果等 試験中。
留意事項・課題 試験中。

ハウスミカン

鹿児島県

地区名 日置市 主体 個別農家 面積(ha) 0.1 年次 H18 低減率(%) 26
最寄りの普及指導機関 鹿児島地域振興局日置支所農林普及課
(電話番号)099-273-3111
技術の名称 1土壌診断や栄養診断に基づく施肥設計の見直し
導入目的・背景 化学肥料施用量の低減
環境保全型農業への対応
施肥改善技術の内容 化学肥料を減肥し単収・土壌科学性への影響調査
成果等 収量に影響なくコスト削減。
留意事項・課題 樹勢が落ちないよう慎重に減肥する。

ぶどう

島根県

地区名 雲南市、出雲市、他 主体 その他生産者組合 面積(ha) 10 年次 H17 低減率(%) 6
最寄りの普及指導機関 農業技術センター
(電話番号)0853-22-6942
技術の名称 1土壌診断や栄養診断に基づく施肥設計の見直し
2局所施肥技術の導入
10その他
導入目的・背景 化学肥料施用量の低減
化学肥料費の抑制
環境保全型農業への対応
施肥改善技術の内容 養液土耕栽培システムの導入
成果等 収量・品質ともに向上しコスト削減。マニュアル作成し普及中。
留意事項・課題 土壌診断に基づいた施肥設計。液肥濃度の設定が容易でかん水量が把握できるシステム。

みかん

和歌山県

地区名 有田川町奥 主体 個別農家 面積(ha) 0.1 年次 H17 低減率(%)
最寄りの普及指導機関 有田振興局農業振興課
(電話番号)0737-64-1273
技術の名称 3肥効調節型肥料の使用
導入目的・背景 施肥労力の軽減
施肥改善技術の内容 肥効調節型肥料による労力削減。
成果等 収量・品質に影響なく労力削減。
留意事項・課題

熊本県

地区名 鹿本地域 主体 農協 面積(ha) 150 年次 H21 低減率(%) 21
最寄りの普及指導機関 鹿本地域振興局農林部農業普及・振興課
(電話番号)0968-44-2120
技術の名称 1土壌診断や栄養診断に基づく施肥設計の見直し
導入目的・背景 化学肥料費の抑制
地域資源(たい肥等も含む)の活用
施肥改善技術の内容 りん酸成分の低減
成果等 収量・品質に影響なくコスト削減。
留意事項・課題 土壌分析の実施。

モモ

山梨県

地区名 山梨市、甲府市 主体 農協 面積(ha) 800 年次 H21 低減率(%) 12.7
最寄りの普及指導機関

果樹試験場果樹技術普及部

技術の名称 1土壌診断や栄養診断に基づく施肥設計の見直し
6りん酸、加里成分を押さえた複合肥料(L型肥料)の使用
導入目的・背景

化学肥料施肥量の低減
化学肥料費の抑制
環境保全型農業への対応

施肥改善技術の内容 原材料の見直しとリン酸やカリ成分を抑えた有機配合ペレット肥料(L型肥料)により、牛糞堆肥や鶏ふんなどとの施用において、成分バランスの改善と施肥コストの削減を図った施肥設計とした。
成果等 ・収量、品質に影響を与えず、施肥コストを約13%削減。
・従来、リン酸とカリが過剰施用だったが、新しいL型肥料により、成分バランスのとれた施肥設計が可能。
・L型肥料で鶏ふんにも対応でき、施肥コストの約30%削減も可能。
留意事項・課題 ・単年度の成果であるため、引き続きその効果を調査、分析することが必要。
・牛糞堆肥の連用により、土壌phの上昇及び石灰成分の蓄積に留意が必要。

リンゴ

長野県

地区名 上伊那郡宮田村 主体 その他生産者組合 面積(ha) 3.5 年次 H21 低減率(%) 41
最寄りの普及指導機関 長野県宮田村役場産業建設課
(電話番号)0265-85-5864
技術の名称 1土壌診断や栄養診断に基づく施肥設計の見直し
7たい肥や緑肥の活用
導入目的・背景 化学肥料施用量の低減
化学肥料費の抑制
地域資源(たい肥等も含む)の活用
施肥改善技術の内容 土壌診断による施肥設計の見直し
成果等 生育に影響なくコストの削減ができた。
留意事項・課題 引き続き効果を調査・分析

長野県

地区名 上伊那郡中川村 主体 その他生産者組合 面積(ha) 1.7 年次 H21 低減率(%) 22
最寄りの普及指導機関 農政部農業技術課
(電話番号)026-235-7222
技術の名称 1土壌診断や栄養診断に基づく施肥設計の見直し
7たい肥や緑肥の活用
導入目的・背景 化学肥料施用量の低減
化学肥料費の抑制
地域資源(たい肥等も含む)の活用
施肥改善技術の内容 土壌診断による施肥設計の見直し
成果等 生育に影響なくコストの削減ができた。
留意事項・課題 引き続き効果を調査・分析