一般財団法人肥料経済研究所

施肥改善技術 導入事例【その他】

技術の名称

  • 1土壌診断や栄養診断に基づく施肥設計の見直し
  • 2局所施肥技術の導入
  • 3肥効調節型肥料の使用
  • 4施肥時期、施肥回数の改善
  • 5単肥やBB肥料等の安価な肥料の使用
  • 6りん酸、加里成分を押さえた複合肥料(L型肥料)の使用
  • 7たい肥や緑肥の活用
  • 8たい肥以外の地域の有機資源の活用
  • 9VA菌根菌等の利用による
       土壌中に蓄積された肥料成分の活用
  • 10その他

赤えんどう、てんさいアルストロメリア稲ホールクロップサイレージカーネーションキクグロリオサさとうきび、株出し施設花卉施設花卉(切花)施設花卉(バラ)飼料作物飼料トウモロコシスプレーギクそばトルコギキョウ野菜苗ユリ切花輪ギク

赤えんどう、てんさい

北海道

地区名 上川北部地域
主体 その他 面積(ha) 11 年次 H18 低減率(%)
最寄りの普及指導機関

北海道農政部食の安全推進局技術普及課研究連携グループ

技術の名称 10その他
導入目的・背景

収量の向上

施肥改善技術の内容 心土肥培耕による石灰資材施用によって土が堅密で酸性の強い土壌における酸度矯正を行い、畑作物の収量性向上を図る。 施工は、45cm畦幅で、土層深50cmまで心土肥培耕(心土肥培耕プラウ)を施工。土層25~45cmの深さに、交換酸度(y1)が3となるような炭カルを10a当たり1.0t~1.5t施用する。
成果等 本導入技術の心土の酸度矯正効果や根系の拡大が実証され、各作物の生産性が改善された。農業者などの生産現場で評価されており、普及性は高い。 しかし、施工当年の費用が多額なことから、農業者より費用助成が望まれる。
留意事項・課題

アルストロメリア

長野県

地区名 上伊那郡宮田村
主体 その他生産者組合 面積(ha) 0.3 年次 H21 低減率(%) 50
最寄りの普及指導機関 長野県宮田村役場産業建設課
(電話番号)0265-85-5864
技術の名称 1土壌診断や栄養診断に基づく施肥設計の見直し
7たい肥や緑肥の活用
導入目的・背景 化学肥料施用量の低減
化学肥料費の抑制
地域資源(たい肥等も含む)の活用
施肥改善技術の内容 土壌診断による施肥設計の見直し
成果等 生育に影響なくコストの削減ができた。
留意事項・課題 引き続き効果を調査・分析

大分県

地区名 竹田市久住町
主体 個別農家 面積(ha) 3 年次 H15 低減率(%) -23.8
最寄りの普及指導機関

豊肥振興局生産流通部果樹花き班

技術の名称 10その他(養液土耕栽培)
導入目的・背景

収量の向上
施肥労力の軽減

施肥改善技術の内容 ・養液土耕栽培:点滴灌水同時施肥栽培 基肥を施さずに、植物にとって必要な肥料を適切な時期に、株元へ直接点滴チューブにより液肥を施すこのとにより、効率的に植物が生育していく。 
・灌水間隔 2日おき、うち4日おきに灌水同時施肥(天候条件を見ながら施用)
成果等 ・肥料高騰により、経費(肥料費)は慣行より上昇したが、基肥施用の省力化が図られた。
・灌水施肥システム導入により、大きく単収向上が図られ、費用対効果の高い技術であると考えられた。
留意事項・課題 ・単収向上の一方、生育旺盛となり、品種により曲がり等が発生。
・据置栽培4年目になると、根系が点滴チューブ下に固まり、単収向上の効果も発揮しにくい。
・カルシウム不足等による葉やけが起きやすい。

稲ホールクロップサイレージ

宮城県

地区名 大崎市田尻
主体

その他の内容

面積(ha) 年次 H21 低減率(%) 62
最寄りの普及指導機関

美里農業改良普及センター

(電話番号)0229-32-3315

技術の名称

1土壌診断や栄養診断に基づく施肥設計の見直し

7たい肥や緑肥の活用

導入目的・背景

収量の向上

施肥労力の軽減

施肥改善技術の内容 硫安単肥による側条施肥栽培の有用性の検討
成果等 土壌診断および堆肥の成分を考慮した上で不足分の成分を補うことが可能であることが確認された。
留意事項・課題 継続的な有機物施用が必要。

カーネーション

静岡県

地区名 東伊豆町、稲取
主体

個別農家

面積(ha) 0.4 年次 H15 低減率(%) -40
最寄りの普及指導機関

加茂農林事務所企画経営課

(電話番号)0558-24-2076

技術の名称

10その他(灌水同時施肥栽培(養液土耕))

導入目的・背景

化学肥料施肥量の低減

施肥労力の軽減

環境保全型農業への対応

施肥改善技術の内容 かん水同時施肥栽培
成果等 施肥量は4割削減。切花品質は保たれているので十分な効果があったが、設備費用がかかる。省力技術としての効果は大きい。
留意事項・課題 肥料の購入価格を抑えるため単肥の配合割合を検討する必要がある。他作物での導入のためには作物の養分吸収特性を把握する必要がある。

山口県

地区名 柳井市余田
主体 個別農家 面積(ha) 0.5 年次 H12 低減率(%) 37
最寄りの普及指導機関 花き振興センター
(電話番号)0820-24-1801
技術の名称 1土壌診断や栄養診断に基づく施肥設計の見直し
5単肥やBB肥料等の安価な肥料の使用
導入目的・背景 化学肥料施用量の低減
化学肥料費の抑制
施肥労力の軽減
施肥改善技術の内容 養液土耕栽培システムの導入
成果等 単肥配合によるコスト削減。収量増。
留意事項・課題 定期的な診断に基づく施肥・かん水計画。

キク

群馬県

地区名 みどり市東町
主体

その他生産者組合

面積(ha) 0.5 年次 H21 低減率(%) 20
最寄りの普及指導機関

東部農業事務所

(電話番号)0276-31-2212

技術の名称

2局所施肥技術の導入

導入目的・背景

化学肥料施肥量の低減

化学肥料費の抑制

施肥改善技術の内容 全面施肥から条施肥にすることにより施用量を削減。
成果等 品質・収量を低下させずに施用量を2割削減することができた。単純であるが有効な技術である。
留意事項・課題 畝と施用場所ずれると一部極端に品質が低下する。

島根県

地区名 出雲市荒茅町
主体 農協 面積(ha) 2 年次 H18 低減率(%) 86
最寄りの普及指導機関 農業技術センター
(電話番号)0853-22-6950
技術の名称 10その他
導入目的・背景 化学肥料施用量の低減
化学肥料費の抑制
施肥労力の軽減
環境保全型農業への対応
施肥改善技術の内容 養液土耕栽培システムの導入
成果等 収量・品質に影響なくコストと労力削減。
留意事項・課題 様々な条件に応じた養液管理技術の確立。液肥混入機の精度を重視した機種選定。

福岡県

地区名 八女地域
主体 その他生産者組合 面積(ha) 200 年次 H20 低減率(%) 20
最寄りの普及指導機関 農林水産部経営技術支援課
(電話番号)092-643-3494
技術の名称 1土壌診断や栄養診断に基づく施肥設計の見直し
6りん酸、加里成分を押さえた複合肥料(L型肥料)の使用
導入目的・背景 化学肥料費の抑制
施肥改善技術の内容 基肥をりん酸・加里成分が少ない肥料に変える
成果等 肥料コスト20%削減。
留意事項・課題 土壌診断の実施。生産者への説明。長期の生育、収量、品質調査。

グロリオサ

高知県

地区名 高知市三里地区
主体 農協 面積(ha) 16 年次 H19 低減率(%) 21
最寄りの普及指導機関 中央西農業振興センター高知農業改良普及所
(電話番号)088-861-0711
技術の名称 1土壌診断や栄養診断に基づく施肥設計の見直し
4施肥時期、施肥回数の改善
導入目的・背景 その他
施肥改善技術の内容 施肥基準の見直し。(基肥量の減,、追肥時期・回数の明示)
成果等 品質の向上・コスト低減が図れた。
留意事項・課題 高温期の施肥量増、追肥時期調節。

さとうきび、株出し

沖縄県

地区名 石垣市
主体

その他の内容 (農業改良普及課 肥料低減実証展示ほ)

面積(ha) 0.2 年次 H22 低減率(%) 7
最寄りの普及指導機関

八重山農林水産振興センター農業改良普及課

(電話番号)0980-82-3497

技術の名称

6りん酸、加里成分を押さえた複合肥料(L型肥料)の使用

導入目的・背景

化学肥料費の抑制

施肥改善技術の内容 低成分肥料の導入
成果等 平成23年1月収穫するまで効果は不明。
留意事項・課題

施設花卉

和歌山県

地区名 御坊市名田地区
主体 個別農家 面積(ha) 0.09 年次 H20 低減率(%) 77
最寄りの普及指導機関 日高振興局農業振興課
(電話番号)0738-24-2926
技術の名称 1土壌診断や栄養診断に基づく施肥設計の見直し
10その他
導入目的・背景 化学肥料施用量の低減
化学肥料費の抑制
施肥改善技術の内容 基肥無施用。定植後土壌調査し追肥。
成果等 収量・品質に影響なくコスト削減。
留意事項・課題 作付前の土壌分析が重要。試験の継続。

施設花卉(切花)

長野県

地区名 伊那市、駒ケ根市、上伊那郡箕輪町、飯島町
主体 農協
その他生産者組合
面積(ha) 16 年次

H17

低減率(%) -85.2
最寄りの普及指導機関

長野県農政部農業技術課

技術の名称 2局所施肥技術の導入
4施肥時期、施肥回数の改善
導入目的・背景

化学肥料施肥量の低減
施肥労力の軽減
その他(栽培管理労力軽減)

施肥改善技術の内容 切花アストロメリアは多年生品目であり、日常の水管理労力、追肥作業労力が農家の負担となっている。そこで、それらの作業労力の大幅な省力化と土壌への過剰な養分蓄積を回避することを期待して、花き施設栽培への灌水同時施肥栽培システムの導入を図った。これにより大幅な省力化は実現したが、専用肥料コストが高く、減肥や施肥コスト低減効果は今後の課題として残された。
成果等 省力化(施肥労力、灌水管理労力)
留意事項・課題 ・灌水同時施肥システム導入の初期費用抑制
・液肥用粉末肥料が高価なため代替肥料導入(肥料費抑制)

施設花卉(バラ)

広島県

地区名 廿日市市
主体 個別農家 面積(ha) 年次 H14 低減率(%) 71.7
最寄りの普及指導機関

西部農業技術指導所

技術の名称 10その他
導入目的・背景

化学肥料費の抑制
環境保全型農業への対応

施肥改善技術の内容 既存のロックウール栽培システムを活用して,貯留タンクや循環ポンプを新たに付設し,完全閉鎖型の循環式にする。給液を新規養液2割,排液8割とし,肥料コスト削減および環境に配慮したシステムとする。
成果等 ・年間を通じて慣行とほぼ同等の収量・品質を確保。
・完全閉鎖型の循環式のため,環境にやさしい農業を実践。
・肥料費が慣行に比べ約70%削減でき、コスト削減。
留意事項・課題 ・フィルターおよびノズルが詰まり易い。
・循環式ではマンガンが欠乏するため,硫酸マンガンをA液に追加。
・養液の循環による病害発生の可能があるため,安価で効果の高い対策の検討が必要(無機銀系殺菌剤の殺菌効果は現地で確認)。

飼料作物

宮崎県

地区名 延岡市下三輪町
主体

個別農家

面積(ha) 1 年次 H20 低減率(%) 23
最寄りの普及指導機関

東臼杵農林振興局

(電話番号)0982-32-3216

技術の名称

5単肥やBB肥料等の安価な肥料の使用

7たい肥や緑肥の活用

導入目的・背景

化学肥料費の抑制

地域資源(たい肥等も含む)の活用

施肥改善技術の内容 自家生産堆肥と鶏糞焼却灰を混合したBB肥料の施用
成果等 肥料コストの削減ができた。
留意事項・課題 堆肥の成分分析に基づく投入化成肥料量の把握。

飼料トウモロコシ

岡山県

地区名 笠岡市
主体 その他生産者組合 面積(ha) 205 年次 H20 低減率(%) 40
最寄りの普及指導機関 農業総合センター普及指導課
(電話番号)086-955-0274
技術の名称 10その他
導入目的・背景 化学肥料費の抑制
地域資源(たい肥等も含む)の活用
施肥改善技術の内容 牛フン堆肥+硫安(一括購入)
成果等
留意事項・課題

スプレーギク

鹿児島県

地区名 指宿市山川
主体 その他生産者組合 面積(ha) 13 年次 H20 低減率(%) 44
最寄りの普及指導機関 南薩地域振興局指宿支所
(電話番号)0993-22-2171
技術の名称 1土壌診断や栄養診断に基づく施肥設計の見直し
4施肥時期、施肥回数の改善
7たい肥や緑肥の活用
導入目的・背景 化学肥料施用量の低減
化学肥料費の抑制
施肥改善技術の内容 2か月ごとに土壌分析し診断結果に基づいた個別指導
成果等 過剰施肥が抑制され、塩基分のアンバランスが是正
留意事項・課題 分析作業に多くの労力を要する

そば

青森県

地区名 中津軽郡西目屋村
主体 その他生産者組合 面積(ha) 33 年次 H19 低減率(%) 20
最寄りの普及指導機関 中南地域県民局地域農林水産部普及指導室
(電話番号)0172-34-2136
技術の名称 2局所施肥技術の導入
導入目的・背景 化学肥料施用量の低減
化学肥料費の抑制
施肥労力の軽減
その他
施肥改善技術の内容 側条施肥同時条播種機の導入
成果等 施肥量が慣行よりも20%低減。増収効果については不明。
留意事項・課題 圃場の排水対策。

トルコギキョウ

福岡県

地区名 田川地域
主体 その他生産者組合 面積(ha) 8.4 年次 H20 低減率(%) 30
最寄りの普及指導機関 農林水産部経営技術支援課
(電話番号)092-643-3494
技術の名称 1土壌診断や栄養診断に基づく施肥設計の見直し
導入目的・背景 化学肥料施用量の低減
化学肥料費の抑制
施肥改善技術の内容 基肥の施用量を減らす
成果等 肥料コスト30%削減。ブラスティング等の品質低下がやや減少。
留意事項・課題 土壌診断の実施。生産者への説明。長期の生育、収量、品質調査。

野菜苗

新潟県

地区名 上越市浦川原区
主体 個別農家 面積(ha) 30万鉢 年次 H19 低減率(%) 86
最寄りの普及指導機関 上越東農林事務所普及課
(電話番号)025-592-3848
技術の名称 8たい肥以外の地域の有機資源の活用
導入目的・背景 化学肥料費の抑制
地域資源(たい肥等も含む)の活用
施肥改善技術の内容 地域産廃の菌床おがくず・やしがら・もみ殻利用による培土。
成果等 全体の7割を構成する菌床おがくずが無償入手。
留意事項・課題 菌床は非常に窒素成分が高く、肥効調整をする必要がある。

ユリ切花

新潟県

地区名 十日町市
主体 個別農家 面積(ha) 0.15 年次 H16 低減率(%) 46
最寄りの普及指導機関 十日町農業普及指導センター
(電話番号)025-757-6061
技術の名称 1土壌診断や栄養診断に基づく施肥設計の見直し
6りん酸、加里成分を押さえた複合肥料(L型肥料)の使用
7たい肥や緑肥の活用
導入目的・背景 化学肥料施用量の低減
地域資源(たい肥等も含む)の活用
その他
施肥改善技術の内容 土壌診断による適正施肥
成果等 適正施肥により生育不良株が減少し上位等級比率が向上。
留意事項・課題 土壌診断の継続

輪ギク

鹿児島県

地区名 薩摩川内市
主体 個別農家 面積(ha) 1.2 年次 H19 低減率(%) 58
最寄りの普及指導機関 北薩地域振興局
(電話番号)0996-52-4516
技術の名称 1土壌診断や栄養診断に基づく施肥設計の見直し
3肥効調節型肥料の使用
5単肥やBB肥料等の安価な肥料の使用
7たい肥や緑肥の活用
導入目的・背景 化学肥料施用量の低減
化学肥料費の抑制
施肥労力の軽減
環境保全型農業への対応
施肥改善技術の内容 土壌診断による施肥設計の見直し。肥効調節型肥料の導入。
成果等 収量増・品質向上が図れたうえにコスト削減できた
留意事項・課題 生育途中の迅速な土壌診断。有機物確保のための緑肥作物栽培の導入。