施肥改善技術導入事例【大麦】

技術の名称

土壌診断や栄養診断に基づく施肥設計の見直し
局所施肥技術の導入
肥効調節型肥料の使用
施肥時期、施肥回数の改善
単肥やＢＢ肥料等の安価な肥料の使用
りん酸、加里成分を押さえた複合肥料(Ｌ型肥料)の使用
たい肥や緑肥の活用
たい肥以外の地域の有機資源の活用
VA菌根菌等の利用による
土壌中に蓄積された肥料成分の活用
その他

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栃木県

地区名	栃木県全域
主体	個別農家	面積(ha)	258	年次	Ｈ１８	低減率(%)	15
最寄りの普及指導機関	経営技術課（電話番号）028-623-2322
技術の名称	土壌診断や栄養診断に基づく施肥設計の見直しその他（土壌特性、収穫物品質を考慮した新開発肥料の普及）
導入目的・背景	品質の向上
施肥改善技術の内容	ビール麦栽培では、子実の蛋白質含有率を10～11％に抑制することが重要である。しかし、黒ボク土壌では蛋白質含有率が高まりやすい。そこで、黒ボク土壌での栽培に適合した肥料を開発、普及した。
成果等	緩効性の窒素成分を含まず、りん酸成分を30％と高くしたので、子実中蛋白質含有率を適正レベルに抑えるとともに、初期生育を確保し根量を確保する効果がある。
留意事項・課題	―

新潟県

地区名	新発田市　（ＪＡ北越後）
主体	農協	面積(ha)	33	年次	Ｈ２１	低減率(%)	13.1
最寄りの普及指導機関	新発田農業指導センター
技術の名称	肥効調節型肥料の使用施肥時期、施肥回数の改善
導入目的・背景	化学肥料施肥量の低減化学肥料費の抑制施肥労力の軽減
施肥改善技術の内容	○2か年の肥料試験の結果から樹脂コーティング燐硝安を主成分とする資材を基肥専用肥料としてＪＡ北越後で商品化。　 ○このことにより、施肥回数の改善（7回→2回）、肥料費抑制、化学肥料施用量の低減につながった。
成果等	施肥量が労力軽減、コストの削減につながっており、当技術の普及率は高い（普及率、管内アスパラガス農家の７５％）。
留意事項・課題	・樹脂コート肥料のため、春先の気温が低い時期や土壌水分が少ない場合に肥効が出にくい。そのため、平成23年度からは、基肥に化成肥料をプラスすること、こまめな灌水等で、適正な土壌水分を保つように指導している。

富山県

地区名	上市町堤谷
主体	その他生産者組合	面積(ha)	4.1	年次	Ｈ２０	低減率(%)	4
最寄りの普及指導機関	富山農林振興センター（電話番号）076-444-0413
技術の名称	局所施肥技術の導入肥効調節型肥料の使用施肥時期、施肥回数の改善
導入目的・背景	施肥労力の軽減環境保全型農業への対応
施肥改善技術の内容	ドリル播種機による播種同時施肥（側条施肥・肥効調節型肥料）
成果等	省力化が図れ、慣行より発芽・苗立が安定し収量も向上
留意事項・課題	―

地区名	射水市新湊地区
主体	その他生産者組合	面積(ha)	213	年次	Ｈ１８	低減率(%)	-9
最寄りの普及指導機関	高岡農林振興センター（電話番号）0766-26-8476
技術の名称	肥効調節型肥料の使用
導入目的・背景	化学肥料施用量の低減化学肥料費の抑制施肥労力の軽減
施肥改善技術の内容	肥効調節型肥料を播種と同時に施肥
成果等	肥料コストが約２０％削減
留意事項・課題	年により生育状況に応じた追肥施肥が必要となる。

地区名	高岡市中田地区
主体	個別農家	面積(ha)	28.1	年次	Ｈ１８	低減率(%)	-12
最寄りの普及指導機関	高岡農林振興センター（電話番号）0766-26-8476
技術の名称	肥効調節型肥料の使用
導入目的・背景	化学肥料施用量の低減施肥労力の軽減
施肥改善技術の内容	肥効調節型肥料を播種と同時に施肥
成果等	？
留意事項・課題	―

石川県

地区名	白山市ＪＡ松任管内
主体	その他生産者組合	面積(ha)	70	年次	Ｈ２１	低減率(%)	-11.0
最寄りの普及指導機関	石川農林総合事務所　農業振興部
技術の名称	土壌診断や栄養診断に基づく施肥設計の見直し肥効調節型肥料の使用
導入目的・背景	収量の向上
施肥改善技術の内容	・ＪＡ松任ではＨ２１年度から水田の有効活用として大麦の栽培に取り組んだ。・ＪＡ松任の土壌は、沖積壌土で県内でも比較的地力の低い地区である。・Ｈ２１年度は基肥一発＋消雪期追肥を行ったが、目標収量３５０ｋｇを下回る２５０ｋｇ程度であった。・そのためＨ２２年度は、新たに止葉展開期追肥を行い、千粒重の向上を図ることとした。・その結果、収量は、平均で３０７ｋｇ／１０ａとなり、９生産者のうち３生産者は３５０ｋｇ／１０ａを超える収量であった。
成果等	収量確保のため止葉展開期追肥は有効な手法であった。
留意事項・課題	止葉展開期追肥の過剰施用は、大麦の硝子率を高め、落等の原因となるため、施用時期の生育量を見て施用の可否を判断する必要がある。

鳥取県

地区名	倉吉市上北条地区
主体	個別農家	面積(ha)	35	年次	Ｈ１９	低減率(%)	69
最寄りの普及指導機関	倉吉農業改良普及所（電話番号）0858-23-3192
技術の名称	単肥やＢＢ肥料等の安価な肥料の使用
導入目的・背景	化学肥料費の抑制
施肥改善技術の内容	元肥・穂肥とも尿素施用
成果等	収量・品質にほとんど影響なくコスト削減。
留意事項・課題	均一散布。定期的な土壌診断の実施と不足成分の補給。

岡山県

地区名	総社市
主体	その他生産者組合	面積(ha)	0.2	年次	Ｈ２０	低減率(%)	17
最寄りの普及指導機関	農業総合センター普及指導課（電話番号）086-955-0274
技術の名称	たい肥や緑肥の活用
導入目的・背景	化学肥料施用量の低減化学肥料費の抑制
施肥改善技術の内容	鶏フンを施用
成果等	収量・品質が向上。
留意事項・課題	鶏フン連用による影響・鶏フン成分の分析。

山口県

地区名	山口市名田島地区
主体	農協	面積(ha)	60	年次	Ｈ２０	低減率(%)	34
最寄りの普及指導機関	山口農林事務所（電話番号）083-922-5291
技術の名称	りん酸、加里成分を押さえた複合肥料(Ｌ型肥料)の使用たい肥や緑肥の活用
導入目的・背景	化学肥料費の抑制その他
施肥改善技術の内容	緩行性肥料→「鶏フン＋硫安」
成果等	土地利用率２００％を目指す地区として地力増強に有効
留意事項・課題	発酵鶏フンのＮ成分への転換率解明。鶏フン散布時の飛散防止対策。

福岡県

地区名	北筑前地域
主体	その他生産者組合	面積(ha)	259	年次	Ｈ２０	低減率(%)	20
最寄りの普及指導機関	農林水産部経営技術支援課（電話番号）092-643-3494
技術の名称	土壌診断や栄養診断に基づく施肥設計の見直しりん酸、加里成分を押さえた複合肥料(Ｌ型肥料)の使用
導入目的・背景	化学肥料施用量の低減化学肥料費の抑制
施肥改善技術の内容	基肥をりん酸・加里成分が少ない肥料に変える
成果等	肥料コスト２０％削減。
留意事項・課題	土壌診断の継続実施

地区名	中間市、遠賀町
主体	その他生産者組合	面積(ha)	267	年次	Ｈ２０	低減率(%)	50
最寄りの普及指導機関	農林水産部経営技術支援課（電話番号）092-643-3494
技術の名称	土壌診断や栄養診断に基づく施肥設計の見直し単肥やＢＢ肥料等の安価な肥料の使用りん酸、加里成分を押さえた複合肥料(Ｌ型肥料)の使用
導入目的・背景	化学肥料施用量の低減化学肥料費の抑制
施肥改善技術の内容	基肥をりん酸成分が少ない肥料に変える
成果等	肥料コスト５０％削減。
留意事項・課題	減肥できるものとできないものの見極め。生産者への説明。

佐賀県

地区名	県内全域								県内全域
主体	個別農家	面積(ha)	9000	年次	Ｈ１９	低減率(%)	6
最寄りの普及指導機関	農業技術防除センター（電話番号）0952-45-5297
技術の名称	りん酸、加里成分を押さえた複合肥料(Ｌ型肥料)の使用
導入目的・背景	収量の向上
施肥改善技術の内容	土壌分析結果に基づいて、燐酸・カリの土壌蓄積が認められる地域において、従来の山型肥料に替えて、Ｌ型肥料を用いることにより、施肥の改善と併せて肥料費の軽減が図れる。
成果等	県内の土壌調査によると、燐酸含量はかなり増加しており、カリについても増加傾向にある。また、水田では稲・麦わらの圃場還元を推進し、有効利用が図られており、普及性は高い。
留意事項・課題	燐酸・カリの基準の作成（減肥開始時期、減肥終了時期）簡易な土壌分析法の確立稲・麦わらについては基本的に圃場還元を行う。数年に一度は土壌分析を実施する。